| Usea News select |




"Usea Today" Topic

Sunday , April 21 , 1996

Asteroid On Collision Course With Earth!
「小惑星、地球衝突へ」

President Makes Announcement To Ambassadors And Their Respective Nations
「大統領、大使を通じて、世界各国へ発表」

Secretary Of State Expresses Support For NMD Proposal
「国務長官、NMDの推進を表明」

Overseas Troops To Return Home Temporarily
「海外駐留軍、一時帰還へ」

Military Commander To Become Chief Of Staff
「陸軍司令官が軍参謀総長に」

New Regulation Of Cell Phones And Network Information Announced
「携帯電話、ネット情報等、規制へ」



「大統領、大使を通じて、世界各国へ発表」

 FCU大統領は20日、予測されていた小惑星「XF04」の地球衝突が確定的になったと声明。 大使を通じて各国首脳へ伝えた。衝突時期と予想範囲、そして被害の規模を公表し、同時に、 衝突回避へ向けた特別計画が始動したことも発表。全世界に衝撃が走った。
一昨年の12月、国際天文学連合(IAU)は、小惑星が数年内に地球に接近し、 最悪の場合、地球に衝突して深刻な被害を引き起こす可能性があるとの予測を発表していた。 その後、この小惑星の軌道を詳しく追跡調査する必要があるとFCU政府に指摘。 IAU主導で近隣各国の天文学、天文物理学、地質学の学者により編成される特別チームを発足し、 衝突の確定に至った。地球に衝突するのは直径およそ1マイル(1.6キロ)ほどの大きさの「1994XF04ユリシーズ」 と名づけられた岩石の塊の小惑星。一昨年10月にシールズブリッジ大学の観測で最初に発見され、 コモナ大学がコンピューターで予測軌道の計算をした。その結果、ユージア東部時間1999年7月3日午後3時30分に、 XF04は地球のロシュ限界点を突破。分散した破片が、赤道から北半球を中心とした広範囲に被害をもたらすと判明。 衝突の規模は核爆弾200万個分に相当すると計算され、予測上の誤差を差し引いても間違いなく 「核の冬」が発生すると予想されていた。
FCU政府はこの件を国家保全の最重要事項と判断。政治的、文化的配慮を鑑み、軌道確定の公表を抑制していた。 その間、航空宇宙学会と連携し、有効な衝突回避策を模索。その結果、FCU同盟国との連携が不可分と判断され、 今回の発表に踏み切った。
大統領は「ユージア大陸も含め、地球規模の被災が予測される。主要都市に地下シェルターを増築するなど、 守りを固めるのも大事だが、隕石に対する迎撃の姿勢も考慮に入れたい。我々が次の世紀へ生き抜くために、 あらゆる手段を講じる」と表明。特別計画の始動を世界にアピールした。





「国務長官、NMDの推進を表明」

 ステートソン国務長官は20日午後、中央ユージア条約機構(UTO)本部を訪れ、 緊急外相理事会に出席した。席上、同盟国に対し、隕石迎撃に関する本土ミサイル防衛(NMD)の採用について説明、 同盟国の理解を求めた。理事会後に記者会見した同長官は「FCUと同盟国を小惑星ユリシーズの脅威から守るため、 ミサイル防衛を構築するのはFCUの責任である」と強調。また、 「同盟国も脅威について理解を同じくしていることがわかった」と自信をみせた。
NMD機構採用については、一部の同盟国から軍拡につながるとして慎重論が出る一幕もあったが、 最終的には構想受け入れへ柔軟な姿勢を示した。 同国務長官はさらに、最悪の事態を考慮したうえでの本土最終防衛案を追加提言。 「各国の理解や協力なしには実現不可能な防衛案」として、記者団には具体的な手段を明示しなかった。 小惑星の軌道をそらす方法としては、小惑星に推進器をとりつける、迎撃ミサイルを打ち込むなどが考えられるが、 XF04が地球のロシュ限界点を突破し、複数の欠片に分散した場合、それぞれへの有効な対応手段は現在のところ存在しない。
NMDの採用がどれほどの効果を発揮するものかはまだ未知数であるが、 多重な防衛案のうち重要な位置付けである事は間違い無い。 また理事会の一部では、これによる世界的な保有核縮小を期待する声もあり、 依然としてNMDが関係国の重荷になっていることを印象付けた。





「海外駐留軍、一時帰還へ」

 大統領発表を受け、国防総省リチャード・ペイン司令官はFCU指揮下にある海外駐留軍全部隊に対し、 一時帰還命令を発令した。これにより極東方面に展開している第六艦隊が母港ワオスンに向けて移動。 20日19時現在、旗艦空母フォートグレイスと、随伴艦のイージス巡洋艦ティータイムを先頭に、 ペイトン運河を北上している。しかしユージラス自治州と接するアンバー共和国南部では、 FCU軍とエルジア軍の睨み合いが依然続いており、今回のFCU軍離脱によってIUN国際部隊は後退を余儀なくされる状況。
第六空挺師団のマイヤー中佐によると、緩衝地帯に派遣された第120航空部隊は、21日のシュナイダー進駐に準備していたが、 寸前になって司令変更を受け、現地で一時解散。120キロほど東に後退したガンター前線基地にて再編成を行う予定としている。
既に中隊単位での後方移動は始まっているものの、共同戦線を張ったIUN部隊への引き渡し作業は難航を極めており、 全部隊の撤収には22日午後に及ぶとのこと。また隊員への通知がなされた20日午前中より天候は荒れており、 C-17輸送機は通常の積載量から下方制限。一部の備品を撤去処理するようIUN部隊に委託した。





「陸軍司令官が軍参謀総長に」

 FCU陸軍は18日の記者会見で、先月20日に急死したライアス国軍参謀総長の後任として、 ロバート・タイラー陸軍司令官(54)を任命すると発表した。同司令官は中将で、南部方面軍司令官だった昨年、 南部スカリー島で反政府勢力の本拠地を制圧した経歴を持つ。




「携帯電話、ネット情報等、規制へ」

?通信省は、今後懸念される情報の混乱を避けるため、情報発信をする全ての媒体に対し、国家緊急法の適用を発令した。
現行法の適用除外対象は極めて多く、また個人加入の携帯電話やインターネット接続等も制限される為、 市民間での情報のやりとりが困難になることが予想される。政府は誤報やデマ、うわさによる社会不安は、大規模な暴動、 テロに発展する可能性があると懸念。「地球規模での被災が想定されるため、関係機関や各国との調整が不可分である。 情報発信の一元化や、段階的な情報開示を予定している。隕石対応策は随時新聞、テレビ、ラジオ、雑誌等で公開する予定であり、 まずは政府発表を信用してほしい」と、冷静な対応を国民に求めた。




Usea News select


TopInformationWorld / Usea News / AircraftStaffDownload