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トヨタ:グループ各社に危機感 受注「二番底」懸念

 トヨタ車の安全性に疑念が広がっていることにグループ各社が危機感を強めている。各社はトヨタの生産復調で業績を急回復させているが、販売への影響が広がると「二番底」に陥りかねない。各社は3日の09年4~12月期決算会見で、苦しい胸の内を明らかにした。

 「万が一台数への影響が拡大すれば当然当社も下ぶれする」。トヨタ紡織の鳥居立雄副社長はそう述べた。

 同社は北米でリコール対象になった8車種のうち6車種に内装品を供給している。トヨタがリコール対象車の北米生産を一時停止した影響自体は売り上げで20億、営業利益で数億円程度と「限定的」だ。しかしトヨタの1月の米新車販売台数は前年同月比15.8%減。影響が長引けばトヨタからの受注が減る。来期、増益の業績予想を立てる方向で検討を進めていたが「検討し直す可能性がある」という。

 新型プリウスを生産しているトヨタ車体の市川忍常務も「受注台数に何らかの影響は出ると思う」と話した。プリウスは現状、生産ラインがフル稼働で、業績回復をけん引してきた。新型プリウスのブレーキに不具合が指摘され始めたことへの危機感は強く「影響を最小限にとどめるために早急の対応が必要だ」とした。

 アイシン精機の場合、子会社アドヴィックスが新型プリウスのブレーキ部品を生産しているだけに更に深刻。アイシンの三矢誠専務は「事実関係を確認中」と述べるにとどめた。【宮島寛】

 ◇7社が上方修正 3月期予想

 トヨタ自動車系メーカー8社が3日発表した10年3月期連結業績予想は、関東自動車工業を除く7社が上方修正し、9月中間期時点で赤字予想だった愛知製鋼も黒字化する見通しとなった。

 コスト削減やエコカー減税効果などによる自動車販売の持ち直しで最悪期を脱した。

 デンソーは10年3月期連結営業利益予想が昨年10月時点の360億円から1100億円になった。海外生産を含む日系車の生産台数が従来予想の1943万台から2083万台となる見込みで、「想定した以上に回復が早い」(臼井定広常務役員)ため。

 アイシン精機の10年3月期連結営業利益予想も、昨年10月時点の360億円から750億円に倍増。豊田自動織機は計画を上回る原価低減効果で利益予想を上方修正した。

 トヨタ車体もミニバンの好調やコスト削減効果で、営業利益予想を従来の70億円から140億円に倍増させた。

 ただ、各社とも11年3月期については「なかなか予測が難しい」(トヨタ紡織)、「大きな落ち込みはないが、楽観はできない」(関東自動車工業)と慎重に見ている。【米川直己】

毎日新聞 2010年2月3日 21時47分(最終更新 2月4日 10時21分)

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