第一次世界大戦
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| 第一次世界大戦 | |
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 上段:西部戦線の戦場 中段左:ドイツ軍のアルバトロス D.III複葉機 中段右:イギリス軍のMk.IV戦車 下段左:ソンムの戦いでのヴィッカース重機関銃と英兵 下段右:ガリポリの戦いで沈む戦艦イレジスティブル |
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| 戦争：第一次世界大戦 | |
| 年月日：1914年7月28日 - 1918年11月11日 | |
| 場所：ヨーロッパ、中東、アフリカ、中国、太平洋 | |
| 結果：連合国（協商国）の勝利[1] | |
| 交戦勢力 | |
連合国 フランス共和国 イギリス帝国 ロシア帝国.svg){kind=small} イタリア王国.svg){kind=small} 大日本帝国.svg){kind=small} セルビア アメリカ合衆国.svg){kind=small} 中華民国他多数 |
中央同盟国 ドイツ帝国.svg){kind=small} オーストリア＝ハンガリー帝国 オスマン帝国 ブルガリア王国 |
| 指導者・指揮官 | |
ジョルジュ・クレマンソー ジョージ5世 デビッド・ロイド・ジョージ ニコライ2世 ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世 フェルディナンド1世 大正天皇 大隈重信 ウッドロウ・ウィルソン ペータル1世 |
ヴィルヘルム2世 フランツ・ヨーゼフ1世 カール1世 メフメト5世 メフメト6世 フェルディナンド1世 |
| 戦力 | |
| - | - |
| 損害 | |
| 戦死者 553万人 戦傷者 1,283万人 行方不明 412万人 |
戦死者 439万人 戦傷者 839万人 行方不明 363万人[2] |
第一次世界大戦（だいいちじせかいたいせん、英語: World War I）は、1914年（大正3年）から1918年（大正7年）にかけて戦われた人類史上最初の世界大戦である。
ヨーロッパが主戦場となったが、戦闘はアフリカ、中東、東アジア、太平洋、大西洋、インド洋にもおよび世界の多数の国が参戦した。
第二次世界大戦が勃発する以前は、世界大戦争（World War）と呼ばれていた。あるいは大戦争（Great War）、諸国民の戦争（War of the Nations）、欧州大戦（War in Europe）とも呼ばれていた。当初には諸戦争を終わらせる戦争（War to end wars）という表現もあった[3]。
当時のヨーロッパ列強は複雑な同盟・対立関係の中にあった。列強の参謀本部は敵国の侵略に備え、総動員を含む戦争計画を立案していた。1914年6月、オーストリア＝ハンガリー帝国の皇位継承者フランツ・フェルディナント大公夫妻が銃撃されるというサラエボ事件を契機に、各国の軍部は総動員を発令した。各国政府および君主は開戦を避けるため力を尽くしたが、戦争計画の連鎖的発動を止めることができず、瞬く間に世界大戦へと発展したとされる[4]。
各国はドイツ・オーストリア・オスマン帝国・ブルガリアからなる中央同盟国（同盟国とも称する）と、三国協商を形成していたイギリス・フランス・ロシアを中心とする連合国（協商国とも称する）の2つの陣営に分かれ、日本、イタリア、アメリカ合衆国も後に連合国側に立ち参戦した。多くの人々は戦争が早期に（「クリスマスまでには」）終結すると楽観していた。しかし、機関銃の組織的運用等により防御側優位の状況が生じ、弾幕を避けるために塹壕を掘りながら戦いを進める「塹壕戦」が主流となったため戦線は膠着し、戦争は長期化した。この結果、大戦参加国は国民経済を総動員する国家総力戦を強いられることとなり、それまでの常識をはるかに超える物的・人的被害がもたらされた。
長期戦により一般市民への統制は強化され、海上封鎖の影響により植民地との連絡が断たれた同盟諸国は経済が疲弊した。1918年に入るとトルコ、オーストリアで革命が発生して帝国が瓦解。ドイツでも、11月にキール軍港での水兵の反乱をきっかけに、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世は退位に追い込まれ大戦は終結した。足かけ5年にわたった戦争で900万人以上の兵士が戦死し、戦争終結時には史上2番目に犠牲者の多い戦争として記録された[注釈 1]。
また、この戦争はボリシェヴィキがロシア革命を起こす契機となり、20世紀に社会主義が世界を席巻する契機ともなった。
目次
背景[編集]
オーストリア＝ハンガリー帝国と東方問題[編集]
1867年、アウスグライヒによりオーストリア＝ハンガリー帝国が誕生した。ハプスブルク家の長はオーストリア皇帝とハンガリー王を兼位し、ハンガリーは軍事・外交・財政を除く広範な自治権を得た。しかしこの大規模な改革によってすら、帝国内の複雑な民族問題が解決されるには至らなかった。当時の帝国内には9言語を話す16の主要な民族グループ、および5つの主な宗教が混在していた。
帝国の最大の関心は東方問題にあった。台頭するスラヴ人の民族主義運動は、帝国政府を主導するドイツ人とマジャール人にとって悩みの種だった。1912年から1913年にかけて行われたバルカン戦争の結果、隣国のスラブ人国家であるセルビアの領土が約2倍に拡張され、帝国は国内のスラブ民族運動を警戒する必要に迫られた。一方でセルビア人民族主義者は、帝国南部は南スラブ連合国家に吸収されるべきだと考えていた。この冒険的民族主義に対して、自らスラブ人の守護者を任ずるロシアは一定の支持を与えていた。さらに、1908年にオーストリアはボスニア・ヘルツェゴビナを併合していたため、ボスニア・ヘルツェゴビナのセルビア人はオーストリアに不満を持っていた。オーストリア政府は、スラブ人民族主義運動が他の民族グループへと伝播し、さらにロシアが介入する事態を危惧していた。
ドイツ帝国とシュリーフェン・プラン[編集]
ドイツ帝国は1871年に普仏戦争でフランス第二帝政に勝利し成立した。ドイツはフランスからアルザス・ロレーヌ地方を奪ったが、フランス国内には反独感情が残された。ドイツ宰相オットー・フォン・ビスマルクは、フランスを国際的に孤立させてアルザス・ロレーヌ奪回の意図を挫き、ドイツの安全を図る目的から、1882年にオーストリア、イタリアと三国同盟を締結、1887年にはロシアのバルカン半島への進出を黙認する見返りに独露再保障条約を締結し、ビスマルク体制を構築した。しかし1890年にビスマルクが失脚すると、独露再保障条約は延長されなかった。さらに1894年、フランスとロシアは露仏同盟を締結し、ドイツが対フランス・対ロシアの二正面作戦に直面する可能性が高まった。
ドイツ参謀総長アルフレート・フォン・シュリーフェンは、二正面作戦に勝利するための手段としてシュリーフェン・プランを立案した。この戦争計画は、広大なロシアが総動員完結までに要する時間差を利用するもので、ロシアが総動員を発令したならば、直ちに中立国ベルギーを侵略してフランス軍の背後に回りこみ、対仏戦争に早期に勝利し、その後反転してロシアを叩く計画だった。しかしシュリーフェン・プランは、純軍事技術的側面を優先させて外交による戦争回避の努力を無視し、また中立国ベルギーを侵犯することによる国際的汚名やイギリスの参戦を招く危険性がありながら押し通すというものだった。シュリーフェン・プランは、ドイツを世界規模の大戦争へと突き落とす可能性の高い、きわめて危険な戦争計画でもあった。
イギリスの対ドイツ政策[編集]
イギリスは自国の安全保障の観点から、伝統的にグレートブリテン島対岸の低地諸国を中立化させる政策を実行してきた。1839年のロンドン条約において、イギリスはベルギーを独立させ、その中立を保証した。イギリスは、フランスとドイツの間で戦争が発生した場合に、もしベルギーの中立が侵犯されれば、先に侵犯した側の相手側に立って参戦すると表明していた。
だが19世紀末になると、ドイツの国力の伸張により、次第にイギリスとドイツとの対立関係が深まっていった。イギリスとドイツは海上における覇権を競って建艦競争を繰り広げた。イギリスは覇権維持のため、1904年にフランスとの長年の対立関係を解消して英仏協商を締結し、他にも1902年に日英同盟を、1907年に英露協商を締結した。こうしてヨーロッパ列強は、ドイツ・オーストリア・イタリアの三国同盟と、イギリス・フランス・ロシアの三国協商との対立を軸とし、さらに多数の地域的な対立を抱えるという複雑な国際関係を形成した。
開戦[編集]
サラエボ事件とシュリーフェン・プランの発動[編集]
1914年6月28日、オーストリア＝ハンガリー帝国皇帝フランツ・ヨーゼフ1世の世継、フランツ・フェルディナント大公が、共同統治国ボスニア・ヘルツェゴヴィナ（ボスニア）の首都サラエボで「青年ボスニア (Mlada Bosna, ムラダ・ボスナ)」のボスニア系セルビア人で民族主義者のガヴリロ・プリンツィプにより暗殺された。オーストリアのレオポルト・ベルヒトルト外相（二重帝国の共通外相）は懲罰的な対セルビア戦を目論み、7月23日セルビア政府に10箇条のいわゆるオーストリア最後通牒を送付して48時間以内の無条件受け入れを要求した。セルビア政府はオーストリア官憲を事件の容疑者の司法手続きに参加させることを除き、要求に同意したが、オーストリアはセルビアの条件付き承諾に対し納得せず、7月25日に国交断絶に踏み切った。躊躇するハンガリー首相イシュトヴァーン・ティサと皇帝の反対を押し切る形で、7月28日にセルビアに対する宣戦布告が行われた。
ドイツ政府は、三国同盟に基づいて対応を相談したオーストリアに対し、セルビアへの強硬論を説いた。ロシアの総動員下令を受けて、参謀総長小モルトケはかねてからのシュリーフェン・プランを発動させて8月1日総動員を下令し、同時にベルギーに対し無害通行権を要求した。ドイツ政府は翌2日にロシアに対して宣戦布告し、さらに3日にはフランスに対して宣戦布告した。
ロシア総動員とイギリス参戦[編集]
ロシア政府は1909年に、オーストリアのボスニア併合を承諾する代わりにセルビア独立を支持することを誓約していた。オーストリアのセルビアへの宣戦布告を受けて、ロシア軍部は戦争準備を主張し皇帝ニコライ2世へ圧力を掛けた。ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世とロシア皇帝ニコライ2世の間の電報交渉[注釈 2]は決裂。ロシア政府は、部分動員では手遅れになる可能性を想定し、7月31日に総動員令を布告した。ドイツはロシアに動員解除を要求したが、ロシア政府は動員を解除した場合には短期間で再び戦時体制に戻すことは難しいと考えたため、要求に応じなかった。
フランスでは、1914年7月31日に社会党の指導者のジャン・ジョレスが右翼のラウール・ヴィランに暗殺され（ジャン・ジョレス暗殺事件）、8月1日に総動員を下令し、対ドイツ戦を想定したプラン17と称される戦争計画を発動した。8月4日、首相ルネ・ヴィヴィアニは、議会に戦争遂行のための「神聖同盟」（フランス語: Union sacrée）の結成を呼びかけた。議会は、議案を全会一致で可決し、全権委任の挙国一致体制を承認した。
イギリス政府は、ドイツ軍のベルギー侵入を確認すると、外交交渉を諦め、8月4日にドイツに宣戦布告し、フランスへの海外派遣軍の派遣を決定した[注釈 3]。また、1867年に自治領となっていたカナダも、宗主国イギリスに従い参戦した。同様にオーストラリアやニュージーランドも参戦することとなる。
各国の対応[編集]
日本は日英同盟によりイギリスと同盟関係にあった。開戦に際して、イギリス政府からの要請を受け、連合国側として第一次世界大戦に参戦した。内閣総理大臣大隈重信は、イギリスからの派兵要請を受けると、御前会議にもかけず、議会における承認も軍統帥部との折衝も行わないまま、緊急会議において要請から36時間後には参戦の方針を決定した。大隈の前例無視と軍部軽視は後に政府と軍部の関係悪化を招くことになる。日本政府は8月15日、ドイツに対し最後通牒というべき勧告を行った。日本政府が参戦に慎重だったことから異例の一週間の期限が置かれたが、結局ドイツが無回答の意志を示したため、日本政府は23日に対ドイツ宣戦を布告した。
イタリアでは参戦に対して、賛否が分かれた。1882年にドイツ・オーストリア・イタリアから成る三国同盟を締結していたが、「未回収のイタリア」と呼ばれたオーストリアとの間の領土問題から亀裂が生じていたからである。同盟では、ドイツとフランスが交戦した場合、軍団をライン地域に派遣することになっていた。これに従って、参謀総長ルイージ・カドルナが軍団派遣を準備し、国王もそれを了承した8月2日、イタリア政府は中立を表明した。 その後、イギリス・フランスと接近し、1915年に連合国側に立ち参戦した。
オスマン帝国は数度にわたる露土戦争においてロシアと対立関係にあり、中央同盟国に加わった。
北欧諸国は大戦中一貫して中立を貫いた。1914年12月18日スウェーデン国王グスタフ5世は、デンマーク、ノルウェーの両国王をマルメに招いて三国国王会議を開き北欧諸国の中立維持を発表した。これらの国はどちらの陣営に対しても強い利害関係が存在しなかった。スウェーデンにおいては親ドイツの雰囲気を持っていたが、これも伝統的政策に則って中立を宣言した。ただしロシア革命後のフィンランド内戦において、スウェーデン政府はフィンランドへの義勇軍派遣を黙認している[5] [6] 。
アメリカ合衆国は当時モンロー主義を掲げ、交戦国との同盟関係は無かった。さらに開戦時にアメリカは中米諸国においてメキシコ革命に介入するなど軍事活動を行っていたため、当初は中立を宣言していた。政府のみならず、国民の間にも孤立主義を奉じる空気が大きかった。大戦中には両陣営の仲介役として大戦終結のための外交も行なっていた。しかし後にルシタニア号事件やドイツの無差別潜水艦作戦再開、ツィンメルマン電報事件を受け、世論ではドイツ非難の声が高まり、1917年に連合国側に立って参戦した。ただし、フランスやイギリスが敗北した場合に両国への多額の貸付金が回収できなくなることを恐れたとの見方もある。[7]。
経過[編集]
西部戦線[編集]
1914年の開戦時、直前に発生していたバルカン戦争を除けば普仏戦争以来ヨーロッパでは約40年ぶりとなる大規模な戦争は、騎士道精神に彩られたロマンチックな姿が想像され、両陣営の首脳部・国民共に戦争の先行きを楽観視していた。多くの若者たちが、戦争の興奮によって想像力を掻きたてられ、「この戦争は短期決戦で終わるだろう」「クリスマスまでには家に帰れるだろう」と想定し、国家宣伝と愛国心の熱情に押されて軍隊へと志願した。オーストリアの作家シュテファン・ツヴァイクは、その当時の兵士たちの気持ちを、こう解説する。
あの頃は、人々はまだ疑うことを知らなかった。ロマンにあふれた遠足・・・。荒々しい、男らしい冒険・・・。戦争は3週間。出征すれば、息もつかぬうちにすぐ終わる。大した犠牲を出すこともない。私達は、こんな風に1914年の戦争を単純に思い描いていた。クリスマスまでには家に帰ってくる。新しい兵士たちは、笑いながら母親に叫んだ。「クリスマスに、また!」[8]
フランスでは、予備役兵はこの戦争を神聖な祖国防衛戦争としてとらえ、『ラ・マルセイエーズ』を高唱し、アルザス・ロレーヌ奪還に燃えた。ドイツでは、民衆は戦争を漠然とした不安や不満を解決する手段として歓迎した[9][10]。
しかし一部の指導者たちはこの戦争に深い悲観と憂慮を抱いていた。イギリス陸軍のホレイショ・キッチナーは、戦争は長期化して膨大な犠牲を生じさせると予測し、大規模な新兵募集によるキッチナー陸軍の構想に着手した。国際金融市場は7月下旬から8月初旬に深刻な危機に陥った。
オーストリア軍の緒戦での混乱[編集]
中央同盟国では緒戦の戦略に関する齟齬が発生していた。ドイツはオーストリアのセルビア進攻を支援すると確約していたが、ロシアとフランスの参戦が明らかになると、シュリーフェン・プランに基づく対フランス戦を優先させ、オーストリア軍にはロシア軍に対する防御体勢を取ることを求めた。対セルビア戦を準備していたオーストリア軍は、既に動員が完結していた軍を北方のロシア軍と対峙させるために大規模に再移動させざるを得なくなり、各地で鉄道輸送に混乱が生じた。
シュリーフェン・プランの頓挫[編集]
ドイツ政府はシュリーフェン・プランに基づき、8月2日、ベルギー政府に対して無条件通過権を要求した。ベルギーはこれを拒絶、ドイツ軍は8月4日午前8時、リエージュ東方で国境を突破しベルギーとルクセンブルクへ進攻した。ベルギー軍はリエージュの戦い（8月5日 - 8月16日）で防戦を試みたものの、質・量ともに勝るドイツ軍に圧倒された。だがベルギーは、軍民共に鉄道トンネルや橋梁を爆破するなどしてドイツ軍の進撃を遅らせ、またドイツによる中立侵犯はイギリスに連合国側に立った参戦を決断させた。
イギリス政府はキッチナーを陸軍大臣に任命し、ジョン・フレンチ指揮下のイギリス海外派遣軍(BEF)をフランスへ派遣した。フランドルにおいてドイツ軍と英仏軍との最初の戦闘が行われ、このフロンティアの戦い（8月14日 - 8月24日）でドイツ軍は英仏軍を圧倒した。しかし英仏軍の抵抗による遅延と、予想外に迅速だったロシア軍の動員により、シュリーフェン・プランは現実との間に差を生じつつあった。ロシア軍はまず動員の完結した第1軍と第2軍をもって東プロイセンを攻撃した。ドイツ軍は一部を割いてパウル・フォン・ヒンデンブルクとエーリヒ・ルーデンドルフの指揮下に第8軍を編成し、タンネンベルクの戦い（8月17日 - 9月2日）においてロシア軍を各個撃破した。だがこの戦闘は、ドイツ軍に対しても、西部戦線における戦力不足という影響を与える。
9月、ドイツ軍はパリ東方のマルヌ川まで迫ったものの、マルヌ会戦（9月5日 - 9月10日）において、フランス陸軍パリ防衛司令官のジョゼフ・ガリエニはルノーのタクシーを使った史上空前のピストン輸送を実施し、防衛線を構築してドイツ軍の侵攻を阻止した。ドイツ軍は後退を余儀なくされ、シュリーフェン・プランは頓挫した。
塹壕戦の始まり[編集]
第一次マルヌ会戦の後、両軍はフランス北東部に塹壕を構築し持久戦へと移行した。両軍が築き始めた塹壕線は、やがてスイス国境からベルギーのフラマン海岸まで続く線として繋がった。いわゆる「海へのレース」である。各国の弾薬消費量も戦前の予想をはるかに上回る量となった。陰鬱な塹壕戦はその後4年間続くが、両軍の軍指導者はそれまでの作戦や戦術を根本的に改めようとはしなかった。司令官が交代しても、後任は同じ軍事思想を身に付けた軍人であり、ただ兵員や兵器の量を増やし、攻撃箇所を変更するぐらいしか変化はなかった。迫撃砲・火炎放射器・毒ガス・戦車・戦闘機など新兵器が次々に登場したが、それらはいずれも戦局を変える決定的要因にはならず、西部戦線での戦闘は長期消耗戦の様相を呈した。
ドイツ軍が占領地を防御しようとする一方で、英仏軍は攻勢をとろうと努めた。英仏軍の塹壕は、ドイツ軍の防御線を突破するまでの一時的なものとしか考えられておらず、ドイツ軍の塹壕は英仏軍の塹壕よりも堅固に構築されていた。1915年から1917年を通じて、両軍は何百万という死傷者を出したが、英仏軍の損害はドイツ軍の損害を上回った。1916年のヴェルダンの戦い、そして1916年夏のソンムの戦いにおける英仏軍の失敗により、フランス陸軍は一時は崩壊の瀬戸際まで追い詰められた。1917年春のニヴェル攻勢では、無益な正面攻撃でフランス歩兵部隊が大損害を受けたために、戦闘後に抗命事件が発生した。
アメリカ参戦[編集]
アメリカ合衆国は長い間モンロー主義に基づき、ヨーロッパでの国際紛争には関与しない孤立主義を取っていた。しかし1917年の初めにドイツが無制限潜水艦作戦を再開したこと、さらにツィンメルマン電報事件が発覚したことで、ドイツに対する世論の怒りが湧き上がり国交断絶に至った。さらに大統領ウッドロウ・ウィルソンは連邦議会へ対ドイツ宣戦を要請し、上院は82対6、下院は373対50をもってこれを決議、1917年4月6日にアメリカはドイツへ宣戦布告した。ウィルソンは、オーストリアとは別途平和を保ちたいと考えたが、オーストリアはドイツとの関係を捨てなかったため、アメリカは1917年12月にオーストリアに対しても宣戦布告した。
アメリカ陸軍と州兵はメキシコの「山賊」パンチョ・ビリャを追いかけるために、既に1916年に戦時体制を取っており、それが動員を速めるのに役立った。連合国艦隊に参加するため大西洋各地に艦隊を送った。しかしアメリカが西部戦線へ陸軍兵力を送り込むことが可能になるまでには時間が必要だった。英仏はアメリカ軍の歩兵を英仏軍部隊へ分散させて配属させることを主張したが、アメリカ遠征軍（AEF）の指揮官ジョン・パーシング将軍はこれを承諾しなかった。だが、パーシングは英仏軍ではとうに使われなくなっていた正面攻撃戦術に固執し、結果としてアメリカ遠征軍は1918年夏と秋の作戦で非常に高い死傷率を経験した。
ドイツ軍の春季攻勢[編集]
ドイツ軍は、ボリシェヴィキ政府と講和したことで、東部戦線から西部戦線へ部隊を転進させることができるようになった。西部戦線へ送り込まれるドイツ軍の増援と、新しく連合軍に加わるアメリカ軍とによって、戦争の最終結果は西部戦線で決定されることになった。ブレスト＝リトフスク条約で中央同盟国が占領した領土が小さかったなら、ドイツ軍はより多くの兵力を西部戦線へ投入でき、戦争の結末も違っていたかもしれない[11]。
ドイツ参謀次長エーリヒ・ルーデンドルフは、アメリカ軍の到着により、これ以上長引く戦争に勝利することはできないことを悟っていた。更に、戦争の長期化によりヨーロッパ全土で社会崩壊と革命の可能性が高まることを恐れるようになった。しかし、東部戦線からの増援と新しい歩兵戦術の使用により、西部戦線での迅速な攻勢によって決定的な勝利を得ることに大きな望みを賭けていた。作戦は英仏両軍の中間に攻勢をかけて分断し、イギリス軍を北に圧迫してドーバー海峡へと追いやることを目標としていた。決定的な勝利を得るために、浸透戦術の徹底、飛行機の活用、詳細な砲撃計画、毒ガスの大規模な使用が図られた。
1918年3月21日、1918年春季攻勢の緒戦であるミヒャエル作戦が発動された。ドイツ軍は英仏両軍の間隙を突くことに成功し、8日間の戦闘により65キロもの前進に成功した。パリ東方100キロに到達したドイツ軍は、1914年以来初めてパリを砲撃の射程圏内に収めた。3門のクルップ製超大型列車砲『パリ砲』がパリに183発の砲弾を撃ち込み、多くの市民がパリから脱出した。ヴィルヘルム2世は3月24日を国民の祝日であると宣言した。ドイツ人の多くが勝利を確信した。
連合軍の最終攻勢[編集]
ドイツ軍の攻勢を受けて、英仏両軍は指揮系統の統一に同意し、総司令官としてフェルディナン・フォッシュが任命された。フォッシュは巧みに戦線を再構築してルーデンドルフが意図していた突破の可能性を挫き、戦闘は従来と同様の消耗戦の様相を呈していった。
5月にはアメリカ遠征軍（AEF）師団が初めて前線に投入され、夏までに毎月30万人の兵士がアメリカから輸送された。総兵力210万人のアメリカ軍の登場によって、それまで均衡を保っていた西部戦線に変化が生じた。
フォシュはドイツ軍の攻勢によってマルヌ付近に形成された突起部に対する反転攻勢を企図し、7月に第二次マルヌ会戦が発生した。連合軍による攻撃はこれまでに見ない成功を収め、翌8月には突起部が解消された。この戦闘が終了した2日後にはアミアンの戦いが開始され、600輌以上の戦車と800機の飛行機を使用したこの戦闘で連合軍は全前線において前線突破に成功し、ヒンデンブルクはこの8月8日をドイツ軍にとり最悪の一日と称することになった。
9月になるとジョン・パーシングに率いられたアメリカ遠征軍（AEF）が50万以上の兵力を投入したサン・ミッシェルの戦いが開始された。これに続いてアメリカ遠征軍は10個師団を投入してムーズ・アルゴンヌ攻勢を実施した。
海の戦い[編集]
連合国海軍はドイツ本国を海上封鎖した。貿易の途絶はドイツの士気と生産力に重大な影響を及ぼした。戦前ドイツはイギリスとの建艦競争の中で大洋艦隊を築き上げていたが、イギリス本国艦隊に勝利できる見込みは薄く出撃を避け続けたため、制海権は常に連合国が保持した。1916年5月、ドイツ艦隊は一度だけ北海への出撃を試み、5月31日から6月1日にかけてユトランド沖海戦が発生した。ドイツ艦隊はイギリス艦隊に損害を負わせたが、制海権が覆ることはなかった。
Uボート作戦[編集]
1917年2月、ドイツ参謀本部は、イギリスへの海上補給を絶つことを目標に、ホルヴェーク首相を説き伏せて、Uボートによる無制限潜水艦作戦を宣言させた。この攻撃で沈めた船舶・物資の量は、2月から7月まで1か月当たり50万トンまで達し、4月に86万トンでピークを迎えた。イギリスは多大な被害を受けたが、1917年7月以降に導入した護送船団方式が効果を発揮し、補給途絶の危機を脱した。
植民地での戦闘[編集]
北アフリカ戦線[編集]
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西アフリカ戦線[編集]
アフリカ大陸においては、1914年8月8日に英仏の連合軍がドイツ保護領のトーゴランド（現在のトーゴ）に侵入した（トーゴランド戦線）。カメルーンでは1916年2月までドイツ軍の抵抗が続いたが（カメルーン戦線）、スペイン領ギニア（現赤道ギニア）に退避し同地で武装解除した。
南西アフリカ戦線[編集]
1914年8月10日にはドイツ領南西アフリカのドイツ軍部隊が、トーゴランド侵攻に合わせて、イギリス領南アフリカ（現在の南アフリカ共和国）を攻撃した（南西アフリカ戦線）。このとき南アフリカのボーア人がドイツ軍の攻撃に呼応してマリッツ反乱を起こしている。
東アフリカ戦線[編集]
ドイツ領東アフリカではパウル・フォン・レットウ＝フォルベックが率いる部隊が巧妙なゲリラ戦法で大戦終結まで交戦を続けた。
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アジア太平洋戦線[編集]
太平洋では、1914年8月30日にニュージーランド軍が太平洋のドイツ領サモア（現在のサモア）を占領した（ドイツ領サモアの占領）。また9月11日にオーストラリア軍がノイポンメルン島（ドイツ領ニューギニアの一部、現在のニューブリテン島）に上陸（Battle of Bita Paka）。9月22日に、ドイツ東洋艦隊によるパペーテ砲撃が行なわれた。数か月の内に連合国側が太平洋のドイツ軍部隊を降伏させた。11月1日に、チリのコロネル沖でイギリスとドイツのコロネル沖海戦が行なわれた。11月7日には、ドイツの中国での拠点青島を日本・イギリス連合軍が攻略した（青島の戦い）。
インド洋戦線[編集]
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中東戦域[編集]
オスマン帝国は戦争が始まるとドイツに対して対ロシアの攻守同盟を申し入れたが、参戦するか否かは決めかねていた。オスマン帝国の背中を押したのはドイツの巡洋戦艦ゲーベンと軽巡洋艦ブレスラウだった。2隻は開戦時に地中海にあったが、イギリス地中海艦隊の追跡を逃れてイスタンブルに逃げ込むことに成功した（ゲーベン追跡戦）。2隻の譲渡を受けたオスマン帝国はこれで黒海の制海権を確保できると考えた。ロシアが10月31日にオスマン帝国へ宣戦したことを契機に、オスマン帝国は中央同盟国側に立って参戦した。
オスマン軍はロシアのカフカース地方（カフカース戦線）、およびスエズ運河を経由するイギリスとインド・東洋間の連絡線（南アラビア戦線、シナイ半島・パレスチナ戦線）を脅やかした。これに対してイギリスは、西部戦線での膠着状態の打開とロシア支援を目的として、ガリポリ上陸作戦とメソポタミア作戦を立案した。
カフカース戦線[編集]
オスマン軍参謀総長エンヴェル・パシャは野心的な男で、中央アジアを征服する夢を持っていたが、実務的な軍人ではなかった。エンヴェル・パシャは1914年12月に山岳地帯のロシア陣地に対する片翼包囲作戦を強行し、大損害をこうむって失敗した。
1915年、新しい露カフカース軍総司令官としてニコライ・ニコラエヴィチ大公が就任するが、実際の指揮は引き続きニコライ・ユデーニチが執り行った。ロシア軍は1916年にオスマン軍を現在のアルメニアの大部分から駆逐した。オスマン帝国政府はアナトリア東部のアルメニア人住民の蜂起を恐れ、アルメニア人虐殺を引き起こした。
ニコライは1917年春の攻勢の準備を進めていた。しかし、ロシア革命のためにニコライは解任され、ロシア軍はそれからまもなく崩壊した。
ペルシャ戦線[編集]
南アラビア・シナイ半島・パレスチナ戦線[編集]
イギリスはトルコの支配下にあったアラブ人を支援してアラブ反乱を起こさせ、トルコを南方から圧迫した。アラブ人支援の任務にあたったのが「アラビアのロレンス」の名で知られるトーマス・エドワード・ロレンスだった。メソポタミアでは1917年3月イギリス軍がバグダードを攻略、パレスチナではエドムンド・アレンビー(en:Edmund Allenby, 1st Viscount Allenby)率いるエジプト遠征軍が1917年12月にエルサレムを占領した。1918年10月、イギリス軍とアラブ軍はダマスカスに入城、アラブからオスマン軍勢力を駆逐し反乱は目的を達成した。
ガリポリ戦線[編集]
特にガリポリ上陸作戦は、海軍大臣ウィンストン・チャーチルが熱心に推進した。1915年2月、ダーダネルス海峡の制圧を目的として、英仏の艦隊は海峡両側のオスマン軍陣地へ艦砲射撃を加えたが、オスマン軍は粘り強く抵抗し、しかもイギリス陸軍は海軍の応援をせず傍観し、3月18日にはオスマン軍が敷設した機雷に接触してイギリス戦艦3隻が沈没、3隻が大破した。4月25日、連合軍はガリポリ半島へ上陸したが、オットー・リーマン・フォン・ザンデルスの率いるオスマン軍に前進を阻まれ大きな犠牲を出した。上陸作戦は失敗に終わり、1916年1月に最後のイギリス軍部隊が撤退した。
この戦いの敗戦の原因は後に陸相ホレイショー・キッチナーと海相チャーチルとの意見の齟齬が原因で、陸軍がガリポリ上陸に当たり海軍の支援、応援をしなかったことにあると解明されたが、しばらくはチャーチルについて回った失敗となって残り、意見を議会で提案しても「またガリポリか」と皮肉られることになった。
メソポタミア戦線[編集]
バルカン戦線[編集]
セルビア戦線[編集]
オーストリア軍とセルビア軍との本格的な戦闘は、8月12日にセルビア西部ドリナ川沿いで始まった（Battle of Cer）。オーストリア軍は強行渡河に出たが、セルビア軍は防御陣地を構築して激しい戦闘となり、8月19日、オーストリア軍はドリナ川を渡って退却した。これは戦争における連合軍の初めての勝利だった。オーストリア軍はセルビアを攻略するという主目標を達成できず、以後東部戦線やイタリア戦線などの多正面作戦を強いられることになる。
セルビアは1914年8月から12月における3回のオーストリア軍の侵攻を防いでいた（Battle of Drina、Сремска офанзива、Battle of Kolubara）。1915年9月、ブルガリアが中央同盟国側に立った参戦を確約したことで、中央同盟国はセルビアへの攻勢を計画した。10月、ドイツ軍がドナウ川を渡河しベオグラードに突入（Morava Offensive、Ovče Pole Offensive）、ブルガリア軍が南部国境を突破した（Kosovo Offensive）。セルビア軍と国王はアルバニアとギリシアへの逃亡を余儀なくされた（Battle of Mojkovac）。
マケドニア戦線の形成[編集]
セルビア軍の敗北の末、英仏軍はテッサロニキへ上陸してセルビア軍を支援するとともに、ギリシア政府に対して連合国側に立って参戦するよう圧力を掛けた。特にフランス軍はギリシャの中立を無視し、ギリシャのコルフ島を占拠して、新たに戦線を広げた。これはマケドニア戦線（テッサロニキ戦線）と呼ばれていた。1915年から1918年にかけて、イギリス、フランスおよびロシアとセルビアの残軍はこのところでブルガリアと対峙していた。1917年4月～6月、イギリス軍はブルガリアに対する攻撃に失敗したものの、ギリシャが連合国側に立って参戦し、連合国側が有利となった。
1918年、連合軍の総攻撃に伴い、兵力が足りないドイツ軍は連合軍に降伏した。既に戦争遂行能力に問題のあったブルガリアでは国内で反乱が起き、民衆の間で戦争をやめる掛け声が高まりつつあった。停戦が宣言されるまで反乱は止まらなかった。敗戦後の混乱で、当時ブルガリア王であったフェルディナンド1世は英仏の圧力を受け、退位しなければならなかった。
イタリア戦線[編集]
イタリアは名目上は1882年からドイツおよびオーストリアと三国同盟を締結していたが、いわゆる「未回収のイタリア」と呼ばれた南チロル、イストリア、ダルマチアといったオーストリアとの領土問題を抱えており、仏伊通商条約を理由に局外中立を宣言していた。しかし1915年4月にイギリス・フランスの働きかけによりロンドン協定に調印し三国同盟を離脱、オーストリアへ宣戦布告した。
伊墺国境の山岳地帯という地形的有利を得たオーストリア軍に対し、貧弱な装備しか持たないイタリア軍は苦戦を強いられた。単調な作戦ばかりのルイージ・カドルナの指揮の拙さも手伝い、戦術的勝利を重ねながら決定的な勝利を得る事ができないでいたイタリア陸軍だったが、第四次イゾンツォの戦いでオーストリア軍に打撃を与えた（この時、オーストリア軍はドイツ軍に救援を要請している）のに続き、アジアーゴ攻勢の頓挫やブルシーロフ攻勢の大敗によって弱体化していたオーストリア軍を破ってゴリツィアを占領した。イタリア軍の攻勢は既に崩壊しつつあったオーストリア軍を確実に追い詰めていき、第十一次イゾンツォの戦いでバインジッツァ高地 (Bainsizza Plateau) を占領した。
しかし1917年秋、友軍の危機を救う必要があったドイツ軍は東部戦線の状態が一段落ついたこともあり、オーストリア軍に山岳部隊を含む6個師団を援軍として派遣した。指揮権もオーストリア軍からドイツ軍へと移され、10月26日に独墺軍はトルミーノ付近において突破作戦を敢行、イタリア陸軍に大打撃を与えた（カポレットの戦い）。
カポレットの戦いの後、11月6日から11月7日に連合国側はイタリアのラパッロで会談し、ルイージ・カドルナの解任を要求した。この敗北を真摯に受け止めたイタリア軍は、新たな司令官アルマンド・ディアズと英仏の支援の元に戦線を建て直し、其処でそれまでの個別の戦争指導を改め、ヴェルサイユに連合国最高会議を設立して各国の状況を考慮しながら統一された戦争計画を推進する事を決めた。
1918年夏のピアーヴェ川の戦いではオーストリア軍の進撃を押しとどめた。ディアズはヴィットリオ・ヴェネトの戦いでオーストリア軍との戦いに決着を付ける。
東部戦線[編集]
ロシアの大撤退[編集]
西部戦線が塹壕線で膠着した頃、東部戦線では流動的な状況が続いていた。緒戦でロシア軍はオーストリア領ガリツィア・ロドメリア王国（東ガリツィア）およびドイツ領東プロイセンへ進攻したが、東ガリツィアでは勝利を得たものの（ロシアの東ガリツィア占領 (1914年–1915年)）、東プロイセンではタンネンベルクの戦いでドイツ軍に大敗した。開戦前の予測は外れ、ロシアの軍事力はドイツとオーストリアとを足し合わせた国力に対抗できないことが露呈した。1915年春、ロシア軍はガリツィアから撤退した。独墺軍は5月にポーランドの南国境でゴルリッツ突破作戦を実施し、著しい前進を達成した。独墺軍は8月5日にワルシャワを占領、ロシア軍はポーランド全土を放棄した。これは「大撤退」とも呼ばれる。
ルーマニア軍の大敗[編集]
1916年6月、ロシア軍は東ガリツィアにおいてブルシーロフ攻勢を実施し、オーストリア軍に大損害を負わせた。しかし勝利した戦区の指揮官を支援することに他の将軍が躊躇したために戦果を拡大させることはできなかった。ブルシーロフ攻勢の成功を見て、8月にルーマニアが連合国側に立って参戦した。しかし弱体なルーマニア軍の攻勢は独墺軍によって短期間のうちに撃破され、中央同盟国の多国籍軍による反攻で主要拠点を喪失する大敗を喫した。初めはルーマニア軍を懸命に支援していたロシア軍も最終的にはモルダビアの防衛に徹し、12月6日にブカレストが中央同盟軍によって攻め落とされた。
ロシア革命[編集]
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戦争が長期化するにつれて、ロシア政府や王政の戦争指導に対し、兵士と民衆の不満が増大した。皇帝ニコライ2世は積極的に前線を視察したが内政不安についての現状認識が欠けたままであり、皇后アレクサンドラは政治を怪僧グリゴリー・ラスプーチンに一任したため、更に無能だった。こうして各方面から抗議が巻き起こり、1916年末に保守的な貴族によりラスプーチンが暗殺される事態に至る。
1917年3月、首都ペトログラード（現在のサンクトペテルブルク）で起こったデモが拡大し、ニコライ2世は遂に退位を宣言、中道派臨時政府が成立した（2月革命）。だが戦線と国内の両方で手の付けられない大混乱が続いた。ウラジーミル・レーニンが指導する急進的な左翼党派ボリシェヴィキは、こうした混乱を権力を獲得するために戦略的に使用した。11月、ボリシェヴィキは武装蜂起しペトログラードの要所を制圧し、臨時政府を打倒した（十月革命）。
12月、ボリシェヴィキ政府は中央同盟国との休戦交渉を開始した。 初めボリシェヴィキ政府はヨーロッパの労働者の蜂起を当てにして中央同盟国が出した条件を拒絶した。そうしている間に、1918年2月にボリシェヴィキと対立していたウクライナ人民共和国が中央同盟国と結び、中央同盟軍が戦争を再開、瞬く間に全ウクライナを奪回した。窮地に立たされたボリシェヴィキ政府は3月3日にブレスト＝リトフスク条約に同意した。それは戦争を終結させる代わりに、中央同盟国へフィンランド、バルト地方、ポーランドおよびウクライナを含む広大な領土を割譲するという厳しい内容だった。
ロシア出兵[編集]
ロシアが戦争から離脱したことで、日本、イギリス、アメリカをはじめとする連合軍は、革命政府に対抗する皇帝派を支援するため、革命軍によって囚われたチェコ軍団を救出することを口実にロシアへ出兵した。ウィンストン・チャーチルの立案した連合軍のロシア出兵は、『北ロシア出兵』『南ロシア出兵』『シベリア出兵』の三正面作戦をボリシェヴィキ政府に強いるものであった。
『北ロシア出兵』[12]とは、ドイツ軍が介入していたフィンランド内戦や北イングリア共和国独立を避け、アメリカの北極熊遠征隊とオーストラリア軍を主力とする部隊のバレンツ海（白海）に面したアルハンゲリスク上陸してニコライ・ユデーニチの北西軍を支援し、北西からモスクワへ圧力をかける作戦である。ただし、もう一つの目的は、Mansfield Smith-Cumming指揮下のイギリス情報局秘密情報部による1918年8月30日のウラジーミル・レーニン暗殺を狙った「ロックハートの陰謀（Lockhart Plot）」[13]と呼ばれる計画である。この計画に関してブルース・ロックハート大使に随行してシドニー・ライリーがムルマンスクとアルハンゲリスクに送り込まれた。暗殺が失敗した結果、赤色テロによる弾圧が激化した。このときの傷が原因でレーニンは1924年に死亡した。ボルシェビキに駐露大使ジョージ・ブキャナンとロックハートが逮捕されると、イギリス当局も報復措置として英国内で活動していたゲオルギー・チチェーリンと駐英代表マクシム・リトヴィノフを拘束した。外務人民委員（外相）に就任したトロツキーが交換を申し出た為、双方とも釈放され、帰国した。このチチェーリンが『シベリア出兵』を大きく左右することになった。
『南ロシア出兵』[14]とは、イギリス空軍（221, 266, 47 飛行隊）の支援を加えたドン軍、ドン・コサック軍、デニーキン軍、によって南からモスクワへ圧力をかける作戦である。白軍側には、クバーニ人民共和国、ドン全大軍、ウクライナ国など。赤軍側には、緑軍、黒軍、Black Guardsなど。
1917年12月、アントーン・デニーキンがドン地方で義勇軍を組織、連合軍の援助を受け赤軍に対する強力な戦線を張った。1918年から1919年にReginald Teague-JonesのMalleson Missionがザカスピ州のカスピ海横断鉄道で実行された。[15][16]1918年9月、26 Baku Commissars。白軍が支配したトランス・アラル鉄道沿線の旧トルキスタン総督府領内のボルシェビキ政権では交通途絶による深刻な飢饉に陥った。1918年11月、ドイツ革命が起こると、連合軍は出兵の意味を失った。1919年、南ロシア軍を結成し反撃を試みた。1920年、連合軍は撤退した。1920年5月11日、南ロシア軍はピョートル・ヴラーンゲリ将軍の下、白軍として再起を図る事になった。後の1924年、ロシア全軍連合として三たび再起を図った。
『シベリア出兵』[17][18]とは、日本の浦塩派遣軍とアメリカ遠征軍の支援を受けたアレクサンドル・コルチャーク率いるロシア臨時政府軍が太平洋側のウラジオストクから上陸し、ピエール・ジャネン将軍（Pierre Janene Generals Siberia）指揮下のチェコ軍団とフランス陸軍が確保しているシベリア鉄道沿いに東からモスクワへ圧力をかける作戦である。チェコ軍団は当時の陸戦では最先端兵器であった装甲列車を効果的に運用し、重火器と機動性を兼ね備えていたため、電撃的な武装蜂起が可能であった。
1917年3月、2月革命の直後にペトログラード（現在サンクトペテルブルク）でロシア臨時政府が結成され、ロシアは二重権力状態に陥った。1917年10月、十月革命でロシア臨時政府も崩壊。1917年11月、イギリスのサポートを得たアレクサンドル・コルチャークがウラジオストックへ到着。1917年12月、グリゴリー・セミョーノフが白軍（ザバイカル・コサック軍）を結成。
1917年、フランス政府から『シベリア出兵』について日本政府に打診があったが断った。
1918年3月3日、ボリシェヴィキ政権がゲオルギー・チチェーリンを派遣して電撃的にブレスト＝リトフスク条約でドイツと単独講和。チェコ軍団は、シベリアを横断し、ウラジオストクから海路、アメリカ経由で西部戦線に向かうことが決められた。チェコ軍団と呼ばれるが、実際にはフランス外人部隊、第5ポーランド狙撃兵師団、ルーマニア義勇軍などを含む多国籍混成軍である。
1918年5月14日、チェリャビンスクでチェコ軍団が蜂起。この時点でチェコ軍団は、ウラジオストクには1万4千人が既に到着し、ノヴォ・ニコラエフスク（現ノヴォシビルスク）には4千人、チェリャビンスクには8千人、ペンザには8千人のチェコ軍団将兵がいた。チェコ軍団は、チェリャビンスク（5月26日）、マリインスク（27日）、ニジネウジンスク（28日）、カンスク（29日）、ペンザ（29日）、シズラニ（29日）、ペトロパヴロフスク[要曖昧さ回避]（31日）、トムスク（31日）、クルガン（6月2日）、オムスク（6月7日）を次々と占領した。1918年6月13日から15日、ノヴォシビルスクの南220kmでバルナウルの戦い。コルチャークらの白軍が、トルキスタン・シベリア鉄道を破壊した。1918年夏、日本陸軍参謀本部第二部と「ムスリム同盟」が連携が確立され、中央アジアのバスマチ蜂起を支援した。
1918年6月、アメリカ政府は『シベリア出兵』を決定し、ウィルソン大統領が日本へ派兵を要請、日本では国論が二分される騒ぎとなったが最終的に派兵が決定した。1918年7月17日、オムスクにシベリア共和国が成立し、南に隣接するアラシュ自治国（現カザフスタン）もこれを支持した。1918年7月17日、シベリア共和国の独立宣言と同日、エカテリンブルクでニコライ二世を含むロマノフ一家殺害事件が起きた。1918年8月5日から7日にかけて、チェコ軍団によるカザンの占領で、ロマノフ金塊が鹵獲され、後に全ロシア暫定政府に譲渡された。
1918年8月、由比光衛率いる28,000人の浦塩派遣軍、ウィリアム・S・グレイブス（セオドア・ルーズベルトの近親者)が率いる7950人のアメリカ遠征軍、イギリスが1500人、カナダが4192人、イタリアが1400人が派兵され、第一次世界大戦の終結後のロシア内戦中に『シベリア出兵』は開始された。1918年9月5日から10日、カザン作戦で市内の赤軍を掃討した。1918年9月9日から28日、シンビルスク作戦で赤軍が前線を押し戻し、カザンとシンビルスクを赤軍が占領。
1918年9月、コルチャークを含む日本軍・イギリス軍・フランス軍・アメリカ軍を主力とする連合軍はチタを占領。イギリスに擁立されたコルチャークにより、オムスクにシベリア共和国を吸収した全ロシア臨時政府が成立し、日本が後援したグリゴリー・セミョーノフら白軍はチタを中心とするザバイカル州の統治を分担することになった。コルチャークとフランス軍・チェコ軍団はさらにバイカル湖西岸のイルクーツクまで占領した。
1918年11月17日、コルチャークらがクーデターを起こし、全ロシア臨時政府の全権を掌握。コルチャークはペルミを占領しさらにその領土を西に拡大しモスクワに圧力をかけ始めた。12月にジャネンが到着すると、グレイブスは日本・アメリカ・イギリス・フランスの思惑が全く異なっている事に疑念を抱いた。[19]しかし、ロシア語版ではグレイブスについて全く異なった評価(ru)が与えられている。グレイブスの考えるアメリカ軍の役割はチェコ軍団の救出に限定されており、白軍にも赤軍にも協力しないというもので、コルチャークの武器をウラジオストックから前線のイルクーツクへ輸送することを拒否し、ミハイル・ディテリフスと第12師団とセミョーノフの守るウスリースクの近辺の沿海部にイワン・パプロビッチ・カルミコフ率いる赤軍が数千人規模でポグラニーチヌイから侵入しても黙認した。その結果、日本の由比光衛とアメリカのグレイブス、ザバイカルのセミョーノフ、フランスのピエール・ジャネン、コルチャークの白軍とイギリス軍はそれぞれの安全を確保し、バラバラに行動するようになっていった。
1918年、英国諜報部員フレデリック・ベイリーがボルシェビキとドイツによる中央アジアでのカルムイク・プロジェクトが極秘裏に進められていることを突き止めた。[20] 1919年の2月から9月、セミョーノフ配下のロマン・ウンゲルン・シュテルンベルクが中華民国と満州を訪れ、張作霖とセミョーノフとのボグド・ハーン政権を樹立に関する会合の準備を行った。満蒙問題は、キャフタ条約における守護者としてのロシア帝国が消滅した結果、議論の余地が出たため、1916年10月8日に巴布扎布（パプチャップ）が内外モンゴル統一のために蜂起したことに端を発しており、これ以後、宗社党の満蒙独立運動に奉天派・白軍・安徽派・赤軍・アメリカが介入して複雑さを増していった。その一方で、この期間中には極東で共産主義運動が高まり、日本が統治していた朝鮮半島では三・一運動が起こり、その直後の1919年4月13日、上海で李承晩らが大韓民国臨時政府を樹立、1919年5月、中国では五四運動が発生した。1919年には25,000人の第5師団もシベリア出兵に参加し、日本軍は合わせて72,000人となった。この時期から財閥がウラジオストック、ハバロフスク、尼港、チタに事務所を開設し、日本の民間人も5万人が居住していた（Japan during the Siberian Intervention）。北樺太オハ地区の日露合同での石油の試掘を開始（オハ油田）。
1919年4月13日、アムリットサル事件。1919年5月6日、第三次アフガニスタン戦争が勃発。既にNiedermayer-Hentig Expedition（1915-1916）の首謀者Mahendra Pratapが考案したカルムイク・プロジェクトは、ドイツ・ソ連連合軍がアフガニスタン経由でインドへ侵攻する計画であると発覚していた。これらの事件をきっかけに、英国は植民地として支配、もしくは属領としているチベットとの国境に位置するブータン・シッキム・ネパール・タイ・ビルマの防衛に目を向ける事になり、元々消極的なアメリカと共にシベリア早期撤退を検討することになっていった。
1919年、アルタイ地方及びエニセイスクでのパルチザンが強大化し、夏には2万5千人の "the Western Siberian Peasants' Red Army" が誕生した。秋にはコルチャークの後方は10万人の共産軍に撹乱され、前方には赤軍が迫って来た。1919年10月2日、ウィルソン大統領が脳梗塞で倒れ、以後の執務の多くはイーディス・ウィルソンが代行した。 1919年12月、チェコ軍団の帰国がようやく開始された。
1920年1月、安徽派の徐樹錚がウルガで外蒙古の活仏を冊封する典礼を執行。1920年1月、白軍の主力だったコルチャーク軍がトムスクとオムスクで瓦解、コルチャークは赤軍に捉えられ、後に処刑された。シベリア大雪中行軍で多くの犠牲者を出しながら極寒のバイカル湖を横断し、3月にかけて連合軍はシベリア鉄道沿いにチタへ敗走した。オムスク政府が崩壊する際、帝政ロシア中央銀行の金塊がセミョーノフらによって朝鮮銀行に輸送された事件があったと主張されている。[21]
1920年から1921年にかけて戦時共産主義でボルシェビキが実施した食料没収（穀物割当徴発制度)、および1921年から1922年の飢饉(en, Povolzhye famine)により800万人から1000万人が餓死し、1920年2月から3月中旬にかけて、ムスリム系の餓えた農民による黒鷲の蜂起(en)が起こった。後に、数百万人が日本経由でロシアを脱出した。1920年2月、アムール州も2万人のパルチザンに占領された。敗色濃厚となりアメリカのグレイブスも日本へ撤退の圧力をかける中、1920年の2月から3月にかけて尼港事件が起った。オハ油田の石油試掘も中断された。
1920年4月6日、赤軍がチチェーリンの構想した緩衝国・極東共和国建国を宣言すると、白軍も緑ウクライナ建国を再び宣言したがすぐに崩壊。1920年6月、グレイブスとアメリカがウラジオストックを撤退。1920年7月、ゴンゴタ停戦協定によってチタの西に停戦ラインを設定し、日本軍・民間人及び白軍の安全を確保し、ザバイカル州からの撤兵を開始した。また、尼港事件のあった地域へは安全確保の目的でサガレン州派遣軍が送られ、1925年まで駐屯した。
1920年7月14日、中華民国で安直戦争が勃発。大蔵大臣の勝田主計が西原亀三と計り興業銀行、朝鮮銀行、台湾銀行から資金を調達した総額1億4500万円という莫大な西原借款を与えていた安徽派の国務総理段祺瑞が失脚。借款が回収不能となり、尼港事件の対応も含めて原敬内閣が轟々たる非難を浴びた。1920年10月、ウンゲルンが北京政府の支配下にあった蒙古のウルガに侵攻を開始した。1921年2月、ウンゲルンは外モンゴルにボグド・ハーン政権を樹立した。
1921年3月4日、ウォレン・ハーディング米大統領が就任。1921年5月、アムール地方の白軍を代表する政府組織(en)が三たび成立。1921年6月9日、田中義一陸軍大臣が狭心症で倒れ、辞任。後任は山梨半造（山梨軍縮）。 1921年7月14日、コミンテルン極東支局のグリゴリー・ヴォイチンスキーの主導により、上海の中国共産党第一次全国代表大会にて陳独秀・李大釗・毛沢東らが中国共産党を結党。1921年8月14日、赤軍が外モンゴル北西部に介入しトゥバ人民共和国（Tannu Tuva）が独立した。
1922年4月16日、ヴェルサイユ体制から除外されていたソ連のゲオルギー・チチェーリンは、ドイツ（ヴァイマル共和政）と極秘裏にラパッロ条約を締結。7月29日、ソ連領内におけるドイツの軍事訓練を認める秘密の付属条項が調印。11月5日、ソ連とドイツが、極東共和国に対するドイツの関係を認める補足条約に調印。
1922年6月、高橋内閣が閣内不一致で瓦解。後任の首相は加藤友三郎。1922年6月23日、10月末日までにシベリアより撤兵する方針を閣議決定した。 1922年7月、白軍がゼムスキー・ソボルを開催。1922年10月、ウラジオストック陥落。1922年11月、日本軍のウラジオストックからの撤収が完了し、ソ連が極東共和国を併合。 1922年、アドリフ・ヨッフェが中華民国大使に任命され、孫文とソ連の支援に関する交渉を開始。
1923年、北樺太の試掘が再開されオハ油田で油田が出た為、同年中に最初の油井で生産開始。 1923年、コミンテルンからミハイル・ボロディンが中国国民党の孫文の政治顧問に派遣された。 1923年8月2日、ハーディング米大統領が死去。翌日、カルビン・クーリッジ米大統領が就任。1923年9月1日、関東大震災。1923年9月2日、山梨半造陸軍大臣が辞任。後任は田中義一。
1924年1月7日、田中義一陸軍大臣が辞任。後任は宇垣一成。1924年7月1日、アメリカが排日移民法を施行。各国への移民割当が制限され、事実上白軍のアメリカ亡命が出来なくなった為、数十万人に及ぶ白軍と白系ロシア亡命者が赤軍から逃れる唯一の道は満州が残されるのみとなった。
1925年1月20日、日ソ基本条約締結。これによって、日本が北樺太のオハ油田での石油採掘権と試掘権を得た。 1925年、日本軍の北樺太撤収をもって『シベリア出兵』は終了した。しかし、この後もソ連の極東政策は中国で増強され、ラパッロ条約を結ぶドイツも中国国民党に接近することになる。一方のロシア白軍は中露国境を越えて関外（東北三省）へ逃れ、なおも抵抗を続けた。その後、白系ロシアの一部は日本や上海へも逃れることが出来た。
1926年、北樺太石油会社（英: Northern Karafuto Oil Consession）を設立[22]。初代社長は中里重次海軍中将。
1926年、ナウム・エイチンゴンが在上海ソ連副領事職と北京支局に赴任、朱家驊がマックス・バウアーを中国に招いて中独の関係も推進した。
1927年3月21日-3月27日、南京事件が勃発。1927年4月6日、張作霖の奉天軍が北京のソ連大使館官舎を家宅捜索。1927年4月10日、ソ連大使が本国に召還されソ連と中国の国交が断絶。1927年4月12日、蒋介石が上海クーデターを起こし、共産主義者を弾圧した。 1927年4月20日、田中義一首相が誕生。宇垣一成陸軍大臣が辞任。後任は白川義則。1927年5月31日、山東出兵。北軍の張宗昌とロシア白軍が南軍の蒋介石を破り、蒋介石が下野した。
1928年4月8日、形勢を立て直した蒋介石が北伐を再開（第2次北伐）。1928年6月4日、張作霖爆殺事件が起こり、張学良が奉天軍閥を掌握。9月、張宗昌が下野すると、ロシア白軍は張学良の旗下に入った。1928年秋、マックス・バウアーを団長とする軍事顧問団が、黄埔軍官学校の軍事教練に着手し、1930年代のハンス・フォン・ゼークトらによる中独合作の基礎を築いた。1928年12月29日、張学良が蒋介石に降伏（易幟）し北伐は完了した。しかし蒋介石と国民党は張学良の持つ軍事力、とりわけ白軍の弱体化を狙いソ連にぶつけることになった。1929年7月22日、国民党がソ連の中東鉄路を接収したことをきっかけに、張学良が中ソ紛争に参戦させられた。張学良が敗北しハバロフスク議定書が調印された。その中には「中国官憲の手による白系ロシア人の武装解除と責任者の東三省からの追放。」という項があった。中ソ間の中東路交渉は、満州事変の勃発により中止となり、白軍の武装解除は実施されなかった。
1932年5月6日、フランス大統領のポール・ドゥメール（急進党）が白系ロシア移民パヴェル・ゴルギュロフに銃撃され、翌日死亡した（ポール・ドゥメール暗殺事件）。裁判で暗殺の動機は、露仏同盟があるにもかかわらず、フランスがロシア白軍を支援しなかったからである、とゴルギュロフは証言した。9月14日にゴルギュロフはギロチンで処刑された。
1933年4月12日、ロシア白軍の帰化軍が四・十二クーデーターを起こし、第1次東トルキスタン共和国建国のきっかけを作った。1949年の伊吾の戦いでウイグル族のユルバース・カーンが率いた元白軍は国民党側で参戦したが、ユルバース・カーンと共に台湾に避難した。
このあと1930年代になると、日ソ国境紛争へと様相を変えていく事になった。白軍のメンバーは、セミョーノフのように大連に居住して関東軍に協力した者や、ヴラーンゲリのロシア全軍連合に参加する者などに分かれた。セミョーノフらは第二次大戦後にソ連に捉えられて処刑された。ロシア全軍連合はソ連崩壊後の1992年になってようやくロシアに復員した。
戦争終結[編集]
中央同盟諸国の脱落[編集]
1918年9月29日、ブルガリアはテッサロニキ休戦協定に調印して中央同盟から離脱した。トルコは10月30日にムドロス休戦協定を締結して休戦した。オーストリアとイタリアは11月3日にヴィラ・ジュスティ休戦協定を締結して休戦した。オーストリアとハンガリーは、ハプスブルク体制の崩壊の時点で既に、別々の休戦協定に署名していた。またドイツ帝国も敗北を認識し、9月28日、スパで開かれていた大本営はウィルソンに講和交渉要請を決定した[23]。和平交渉は10月3日に首相となったマクシミリアン・フォン・バーデン大公子の所掌下に置かれていた。ルーデンドルフは講和に反対していたが、10月26日に皇帝によって解任された。
しかしながらルーデンドルフは、1918年9月の終わりから、帝国議会のメンバー、特にマティアス・エルツベルガーが率いる与党中道派、リベラル派とドイツ社会民主党に権力を委譲していた。ルーデンドルフ自身は伝統主義的保守主義者だったが、彼はドイツを民主化する新しい改革を提起することによって、皇帝の統治を継続することができ、ロシアで見られたような社会主義革命の危険性を減らすと考えていた。
ドイツ革命[編集]
ドイツでは人的資源が枯渇し、経済的、社会的な混乱は頂点に達していた。反戦運動は頻繁に発生し、陸軍の士気は低下した。工業生産は1913年に比べて53パーセント落ちていた。ドイツに敗北が切迫しているというニュースはドイツ軍全体に広がった。海軍提督ラインハルト・シェアとルーデンドルフは、艦隊を出撃させて起死回生を図ることとしたが、出撃の情報がキール軍港の水兵まで届くと、水兵の多くは非公式の外出をとった。つまり自殺の企て以外の何ものでもないとしか思えない攻撃に参加することを拒絶したのだった。
11月4日になると処罰に不満を持ったキールの水兵らが反乱を起こし（キールの反乱）、その後も各地でレーテ（評議会、ソビエトとも訳される）の結成と暴動が相次いだ。バイエルン王国などの帝国諸邦では相次いで君主制が廃止され、帝国の秩序は崩壊し始めた。
11月9日、バーデンは皇帝自身が心を決める前に、皇帝が退位する予定だと発表し、さらに社会民主党のフリードリヒ・エーベルトに後継首相の座をゆだねた。エーベルトらは事態の収拾をどのように行うか協議していたが、極左派のスパルタクス団が社会主義共和国を宣言するという噂が流れ出した。フィリップ・シャイデマンは機先を制するため、独断で帝国議事堂の最上階のバルコニーからドイツは共和国になると宣言した（ドイツ共和国宣言）。その日の内に皇帝はオランダに亡命し、後日退位を表明した。結果として帝制は崩壊し、新しいドイツが生まれた。これがヴァイマル共和政（ワイマール共和国）である。
休戦交渉は共和政政府によって引き継がれており、11月7日にパリ郊外コンピエーニュの森で休戦協定交渉が開始された。11月11日、食堂車2419D（休戦の客車）の車内において、ドイツと連合軍との休戦協定が調印され、11月11日午前11時に軍事行動は停止された[注釈 4]。同日、オーストリア＝ハンガリー帝国皇帝カール1世が国事不関与声明を行い、二重帝国も崩壊した。
講和[編集]
1919年1月18日よりパリにイギリスのロイド・ジョージ首相、フランスのクレマンソー首相、日本の西園寺公望元首相、アメリカのウィルソン大統領、イタリアのヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド首相など連合国主要5国（五大国）の首脳が集まり、パリ講和会議が行われた。しかし講和条件をめぐって会議は紛糾し、対ドイツ講和条約であるヴェルサイユ条約が調印されたのは6月28日、対オーストリア講和条約であるサン＝ジェルマン条約が調印されたのは9月10日、対ブルガリア講和条約であるヌイイ条約が締結されたのは11月27日であった。アメリカはこれらの条約に調印したが、国際連盟構想などに反発した議会の承認が得られず、ヌイイ条約以外には批准しなかった。このためアメリカは1921年8月11日に米独平和条約（en:U.S.–German Peace Treaty (1921)）、8月24日に米墺平和条約（U.S.–German Peace Treaty (1921)）、8月29日に米洪平和条約（en:US–Hungarian Peace Treaty (1921)）を個別に締結して講和した。また中華民国は山東問題の扱いに不満を持ってヴェルサイユ条約に調印せず、1921年5月20日にドイツと個別の和平合意を行っている（en）。
ハンガリーはハンガリー・ルーマニア戦争、トルコは希土戦争で交戦中であったため、両国に対する講和は遅れた。対ハンガリー講和条約であるトリアノン条約が締結されたのは1920年6月4日、対トルコ講和条約であるセーブル条約が締結されたのは1920年8月10日のことであった。さらにオスマン帝国の崩壊により、新トルコ政府は1923年7月24日にローザンヌ条約を締結して連合国と講和した。第一次世界大戦における戦争状態が全て終了したのは、ローザンヌ条約が発効した1924年8月6日のことである。
戦後への影響[編集]
犠牲者[編集]
古い戦争の思想のもとに始められた第一次世界大戦は、機関銃や航空機、戦車をはじめとする新しい大量殺戮兵器の出現や、戦線の全世界への拡大により、開戦当時には予想もしなかった未曾有の犠牲をもってようやく終了した。
戦線が拡大し、長期にわたった戦争は膨大な犠牲者を生み出した。戦闘員の戦死者は900万人、非戦闘員の死者は1,000万人、負傷者は2,200万人と推定されている。国別の戦死者はドイツ177万人、オーストリア120万人、イギリス91万人、フランス136万人、ロシア170万人、イタリア65万人、セルビア37万人、アメリカ13万人に及んだ。またこの戦争によって、当時流行していたスペインかぜが船舶を伝い伝染して世界的に猛威をふるい、戦没者を上回る数の病没者を出した。帰還兵の中には、塹壕戦の長期化で一瞬で手足や命を奪われる恐怖に晒され続けた結果、「シェルショック」(後のPTSDと呼ばれる症状）にかかる者もいた。
賠償[編集]
これまでの戦争では、戦勝国は戦費や戦争による損失の全部または一部を敗戦国からの賠償金によって取り戻すことが通例だったが、参戦国の殆どが国力を出し尽くした第一次世界大戦による損害は、もはや敗戦国への賠償金程度でどうにかなる規模を遥かに超えてしまっていた。しかしながら、莫大な資源・国富の消耗、そして膨大な死者を生み出した戦争を人々は憎み、戦勝国は敗戦国に報復的で過酷な条件を突きつけることとなった。
ヴェルサイユ体制[編集]
第一次世界大戦は、ヨーロッパの君主制の消滅をもたらし、旧世界秩序を決定的に破壊した。ドイツ帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国、オスマン帝国、そしてロシア帝国の4つの帝国が分解した。ホーエンツォレルン家、ハプスブルク家、オスマン家、そしてロマノフ家の4つの王家は中世以来の権力を持っていたが、この戦中あるいは戦後に没落した。そしてこの戦争は、ボリシェヴィキがロシア革命を起こす契機となり、20世紀に社会主義が世界を席巻する契機となった。
1919年にパリ講和会議が始まる。ドイツでは皇帝家であるホーエンツォレルン家を始めすべての王侯貴族が追放された。またヴェルサイユ条約により巨額の賠償金を課せられ、その支払いをめぐってフランスがルール地方を占領したため、戦時中から続いていたインフレーションが激化し、国民の不満が高まった。さらに、条約によりドイツ人が居住する領土を割譲させられたことで、ズデーテン問題や、ポーランド回廊問題が発生した。
オーストリアは、ハンガリーとの二重帝国が解消され、600年以上に渡って君臨してきたハプスブルク家が追放された。多民族国家だったオーストリアは、サン＝ジェルマン条約により、民族自決の大義のもと旧帝国内の地域がこぞって独立、従来の4分の1にまで領土を減らされ小国に転落した。国民の間にはドイツへの帰属を求める諦めに似た風潮さえ生まれ、後のナチス・ドイツによるオーストリア併合（アンシュルス）へと繋がっていく。
中央ヨーロッパには新しい国家チェコスロバキアとユーゴスラビアが生まれ、ポーランドが復活した。
オスマン帝国はセーヴル条約により多くの領土を減らされた。戦時中、イギリスは対オスマン戦の協力のため、アラブ人とユダヤ人の双方にパレスチナでの国家建設を約束したことが後のパレスチナ問題につながってゆく。オスマン帝国は、その後ムスタファ・ケマル・アタテュルクの手によりスルタン制が廃止され、近代民主主義国家トルコが誕生した。ギリシャとトルコの希土戦争は1924年に終わるが、これが第一次世界大戦に直接起因する最後の戦争である。
中立を宣言したイランのガージャール朝も、トルコ・ロシア・イギリス両陣営の戦略の中に巻き込まれ、開戦前までに弱体化していたとは言えますます混迷を深め、終戦後間もなく、有力将校のレザー・パフラヴィーにクーデターを起こされ、数年後には帝位の座も彼に取って代わられた（パフレヴィー朝）。
戦勝国陣営（連合国側）に立って参戦し、かつ本土が戦場とならなかった日本とアメリカの地位が相対的に向上した。これは戦後結ばれたワシントン海軍軍縮条約でアメリカがイギリスと同等、日本がフランスやイタリアの倍近い戦艦（総トン数）の保有を認められたことに端的に表れている（現代の感覚では理解しにくいが、当時、戦艦保有量は国力を示す代表的な指標の一つとされており、現代であれば核弾頭の保有数と置き換えて考えうる軍事力であった）。
国際平和への努力[編集]
第一次世界大戦による災厄の巨大さを目の当たりにしたことで、国際社会では厭戦感が広がることとなった。戦後の国際関係においては平和協調が図られ1919年にウィルソン大統領の提唱により人類史上初の国際平和機構である国際連盟が設立され、1925年にはロカルノ条約、1928年には主要国間で不戦条約（ケロッグ＝ブリアン協定）が締結された。このほかにも主要列強間においてワシントン海軍軍縮条約、ロンドン海軍軍縮条約といった軍縮条約が締結された。
これら国際平和のためのさまざまな努力もむなしく、第一次世界大戦の原因と結果をめぐる多くの戦後処理の失敗と、世界恐慌による経済危機により、共産主義がさらに勢力を得て、それに対抗する形でイタリアではファシズムが、ドイツではナチズムが台頭する。
ヴェルサイユ条約成立後、フランスの陸軍元帥フェルディナン・フォッシュは「これは平和などではない。たかが20年の停戦だ」と予言していた。彼の予言通り、条約調印のほぼ20年後の1939年に、再び全世界規模の戦争となる第二次世界大戦が勃発することとなる。
今なお残る不発弾[編集]
この戦争における砲撃の数量はすさまじく、西部戦線の主戦場となったフランスの内務省によれば、国内で約14億発の砲弾が使用され、そのうち約1割が不発弾となったという。内務省の爆発物処理隊隊員が加盟している研究会では、そのすべてを地中から処理するためにかかる時間を約700年と試算している[24]。
軍事技術[編集]
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19世紀後半以降、鉄道が軍事的に重要な意味を持つようになった。鉄道網が整備された国々では、平時には徴兵制度を施行して戦力となりうる国民の大部分に訓練を施し、戦時には鉄道を使って国民を総動員することで、短期間のうちに国境線に常備軍の規模をはるかに超える大部隊を集結させることが可能となった。総動員下令のタイミングが遅れれば戦争の敗北に直結しかねないと考えられたため、列強の参謀本部は鉄道ダイヤまでを含む綿密な戦争計画を研究した。
戦術的には鉄道は防御側を優位に立たせる効果を持った。攻撃側の歩兵部隊が徒歩でしか前進できないのに対し、濃密な鉄道網を持っていたドイツやフランスは、防御側に立ったときには圧倒的に速い速度で予備兵力を集結させることができたのである。 タンネンベルクの戦いでは、東プロイセンに進攻してきたロシア軍に対し、ドイツ軍は鉄道輸送を効果的に活用することで各個撃破に成功している。
さらに、19世紀後半以降、歩兵は射程距離の長いライフル銃を装備するようになった。これにより弾幕射撃の威力と精度が増し、ナポレオン戦争の時代まで勝敗を決する地位を占めてきた騎兵突撃が無力化された。一方で、第一次世界大戦において初めて本格的に投入された飛行機、戦車などの兵器は、性能や数量がいまだ不十分であり、戦場において決定的な役割を果たすまでには至らなかった。第一次世界大戦における戦場の主役は、攻撃においても防御においても歩兵だった。
このような防御側優位の状況の中、西部戦線では塹壕戦が生起した。スイス国境からイギリス海峡まで延びた塹壕線に沿って数百万の若者が動員され、ライフル銃や機関銃による弾幕射撃の前に生身の体をさらした。こうして、それまでに行われた国家間の戦争に比べ、死傷者の数が飛躍的に増加した。また、塹壕戦を制する目的で、第一次世界大戦では初めて化学兵器（毒ガス）が使われた。
参戦国[編集]
大日本帝国[編集]
アジア太平洋戦線[編集]
日本は日英同盟に基づいて、1914年8月23日にドイツ帝国へ宣戦を布告し連合国の一員として参戦し、帝国陸軍はドイツが権益を持つ中華民国山東省の租借地青島を攻略、さらに海軍はドイツが植民地支配していた南洋諸島を攻略した。日英同盟の存在がある上に、イギリスが「戦勝の暁にはドイツ権益地域の山東半島の権益を日本に譲る」と約束したことが参戦を後押しした。
ヨーロッパ戦線[編集]
さらに英仏露からは、主戦場であるヨーロッパの戦線への帝国陸軍の派遣要請があったが、距離が遠いこともあり派遣準備や兵站に膨大な手間がかかるためこれを一旦は拒絶したものの、再三の要請を受けて日本政府は1917年に帝国海軍の巡洋艦「明石」及び樺型駆逐艦計8隻からなる第二特務艦隊を派遣、後に桃型駆逐艦などを増派し合計18隻を派遣し、インド洋と地中海でイギリスやフランスなどが持つ世界各地の植民地からヨーロッパへ向かう輸送船団の連合国側商船787隻、計350回の護衛と救助活動を行った。
連合国軍の兵員70万人を輸送するとともに、ドイツ海軍のUボートの攻撃を受けた連合国の艦船から7000人以上を救出した[25]ことから、連合国諸国から高い評価を受けた。特に、1917年後半から開始したアレクサンドリアからマルセイユへ艦船により兵員を輸送する「大輸送作戦」の護衛任務を成功させ、連合国側の西部戦線での劣勢を覆すことに大きく貢献した。一方、合計35回のUボートとの戦闘が発生し、多くの犠牲者も出した[25]。
被害としては駆逐艦「榊」がオーストリア＝ハンガリー帝国海軍の潜水艦「U27」からの攻撃を受け大破、59名が戦死した。「榊」は完全な状態に修理するのに8か月を要した。他の戦闘をあわせて地中海前線においては日本軍将兵計78名が戦死しており、戦後、マルタ島のイギリス海軍墓地の一隅に墓碑が建立されている。またロシア革命後の1919年に他の大国とともにシベリア出兵を実施した。
連合国5大国の一国[編集]
戦後、大日本帝国は連合国の主要5大国の一国としてパリ講和会議に参加し、山東半島の権益と併せてパラオやマーシャル諸島などの、それまでドイツが支配下に置いていた赤道以北の太平洋上の南洋群島を委任統治領として譲り受けるとともに、国際連盟の常任理事国となった。
国際法の遵守[編集]
戦時下においては陸海軍とも国際法を遵守し、ドイツ軍捕虜を丁重に扱った。青島で捕獲した捕虜約4,700名は徳島県板東など12か所の収容所に送られたが、特に板東俘虜収容所での扱いとしては、ドイツ兵は地元住民との交流も許され、ドイツ料理、バームクーヘンやビールをはじめ、サッカーなど数多くのドイツ文化が日本人に伝えられた。ベートーベンの「交響曲第9番」はこのときドイツ人捕虜によって演奏され、はじめて日本に伝えられた。
年表[編集]
大戦[編集]
1910年代[編集]
- 1914年
7月28日 - オーストリア＝ハンガリーがセルビアに宣戦布告
8月 - ロシア、ドイツ、フランス、イギリスが参戦、タンネンベルクの戦い
9月 - マルヌ会戦
10月7日 - 山東省・済南攻略
12月18日 - デンマーク、ノルウェー、スウェーデンの三国国王が共同中立宣言
12月24日 - 非公式ながらも独英間においてクリスマス休戦が実現。
- 1915年
1月 - 東部戦線のボリモウの戦いでドイツ軍が毒ガスを初めて使用。日本が中華民国にいわゆる21か条の要求を送付
4月 - 西部戦線の第二次イーペルの戦いでドイツ軍が毒ガスを使用
4月 - ガリポリの戦い（- 1916年1月）
5月 - ルシタニア号事件、イタリアがオーストリア＝ハンガリーに宣戦布告
- 1916年
2月 - ヴェルダンの戦い
5月 - ユトランド沖海戦
7月 - ソンムの戦い
- 1917年
ドイツ海軍が無制限潜水艦作戦を開始。日本が駆逐艦隊を地中海に派遣
4月 - アメリカ参戦
11月 - ロシア革命（10月革命）。ボリシェヴィキが権力を掌握
11月26日 - フィンランド独立宣言
- 1918年
1月 - フィンランドで赤衛軍と白衛軍によるフィンランド内戦が発生
3月 - ブレスト＝リトフスク条約締結。ロシアボリシェヴィキ政権が同盟国側と単独講和
8月 - チェコ軍団救出を名目としてシベリア出兵開始。ロシア内戦の激化
9月29日 - ブルガリア王国と連合国軍の休戦協定（テッサロニキ休戦協定）が成立
10月30日 - オスマン帝国と連合国軍の休戦協定（ムドロス休戦協定）が成立
11月3日 - ドイツのキール軍港で水兵の反乱が発生。ドイツ革命の開始
11月4日 - オーストリアと連合国軍の休戦協定（ヴィラ・ジュスティ休戦協定）成立
11月11日 - コンピエーニュにおいてドイツ軍と連合国軍との間の休戦協定成立。
- 1919年
9月19日 - サン＝ジェルマン条約（対オーストリア講和条約）調印。
1920年代[編集]
- 1920年
8月21日 - セーヴル条約（対トルコ講和条約）調印。トルコ議会、批准を否決。
- 1921年
8月11日 - アメリカ、ドイツと個別に和平条約を締結
8月24日 - アメリカ、オーストリアと個別に和平条約を締結。
8月29日 - アメリカ、ハンガリーと個別に和平条約を締結。
- 1922年
4月16日 - ドイツとロシア・ソビエト連邦社会主義共和国がラパッロ条約を締結し、独露間の外交関係が復活
- 1923年
- 1924年
8月6日 - ローザンヌ条約発効。第一次世界大戦におけるすべての戦争状態が終結。
大戦終結後[編集]
2000年代[編集]
- 2008年
1月1日 - 元ドイツ陸軍に所属し第一次世界大戦に従軍したエーリッヒ・ケストナーが107歳で死去。これにより第一次世界大戦に従軍したドイツ軍関係者が全て故人となった。
3月12日 - 元フランス外人部隊及び元イタリア陸軍兵として第一次世界大戦に従軍したラザール・ポンティセリが110歳で死去。[26]。これにより第一次世界大戦に従軍したフランス軍関係者が全て故人となった。
- 2009年
7月25日 - 元イギリス陸軍兵のハリー・パッチが111歳で死去。これにより第一次世界大戦に従軍した両陣営の陸軍軍人すべてが故人となった[27]。
2010年代[編集]
- 2010年
- 2011年
3月1日 - 元アメリカ陸軍運転手（軍属）のフランク・バックルズが110歳で死去[29]。これにより第一次世界大戦に従軍したアメリカ軍関係者がすべて故人となった。
5月5日 -元イギリス海軍所属のクロード・チョールズが110歳で亡くなった。15歳で軍に志願、戦後はオーストラリアに渡った後、1926年にオーストラリア海軍勤務となった。後に第二次世界大戦にも海軍として参加していた。[30]。これにより第一次世界大戦で戦闘経験を持つ連合国側退役軍人がすべて故人となった。
- 2012年
2月4日 - 元イギリス空軍女性部隊所属で、基地食堂の接客係（軍属）だったフローレンス・グリーンが110歳で死去[31]。これにより第一次世界大戦に従軍したイギリス軍関係者のすべて且つ、連合国及び中央同盟国両陣営の軍人・軍属のすべてが故人となった[注釈 5]。
なお、1999年以降の各国元従軍者の没年及び、詳細については下記の英語版をそれぞれ参照されたい。
- 2014年
第一次世界大戦100周年（2018年まで欧米を中心とした世界各地で式典予定）
6月26日 - ベルギー・ウェスト＝フランデレン州イーペル（大戦中同地で初使用されたマスタードガスの通称イペリットの名称由来の地）で欧州連合首脳による第一次世界大戦100周年記念式典[32]。
第一次世界大戦を題材とした作品[編集]
小説[編集]
- アンリ・バルビュス 『砲火』(1916)
- エルンスト・ユンガー 『鋼鉄の嵐の中で』(1920)
- L・M・モンゴメリ 『アンの娘リラ（赤毛のアンシリーズ第8作目）』(1921)
- エーリッヒ・マリア・レマルク 『西部戦線異状なし』(1929)
- アーネスト・ヘミングウェイ 『武器よさらば』(1929)
映画[編集]
「Category:第一次世界大戦の映画」「戦争映画#第一次世界大戦」を参照。
アニメ・漫画[編集]
ゲーム[編集]
脚注・注釈[編集]
脚注[編集]
- ^
ロシア帝国は1917年3月12日に帝政崩壊、ボリシェヴィキ政府が12月15日に休戦、1918年2月9日にブレスト＝リトフスク条約によって講和したが、ヴェルサイユ条約によってこの講和は無効とされた。ボリシェヴィキ政府の承認問題も絡んでロシアの扱いは保留のままとされていたが、独露間では1922年のラパッロ条約によって相互の請求権放棄が行われ、外交関係が復活した。 - ^ Evans, David. Teach yourself, the First World War, Hodder Arnold, 2004, p.188
- ^ 山室信一『複合戦争と総力戦の断層』―日本にとっての第一次世界大戦 (レクチャー第一次世界大戦を考える)p.17、人文書院、2011
- ^ タックマン『八月の砲声』
- ^ 北欧の外交、p27 - p35。少数のスウェーデン士官のフィンランド白軍への参加を黙認している。
- ^ 北欧史、p310 -p313。大戦中、様々な妨害を受けつつも、中立は維持された。1917年にもクリスチャニアで再び中立の維持を確認した。
- ^ 「NHKスペシャル映像の世紀・第2集大量殺戮の完成」（1995年4月15日放送、日本放送協会）
- ^ NHKスペシャル「映像の世紀第2集『大量殺戮の完成』」の中からツヴァイク著「昨日の世界」より
- ^ 樺山紘一・木村靖二・窪添慶文・湯川武（編集委員）「クロニック世界全史」P.935 1914年7月28日「オーストリアがセルビアに宣戦布告 第1次世界大戦勃発,人類初の総力戦に」（講談社、1994年 ISBN 4-06-206891-5）
- ^ 「NHKスペシャル映像の世紀・第2集大量殺戮の完成」（1995年4月15日放送、日本放送協会）
- ^ 瀬戸利春『歴史群像No.77 カイザーシュラハト』pp.66-68。ドイツがロシアとの早期講和をしなかったため訓練中だったアメリカ軍の実戦投入を許し、また広大な占領地に28個師団（約100万）を駐屯させる羽目になったために西部戦線への転出兵力が少なくなったと述べている。
- ^ Clifford Kinvig, "Churchill's Crusade: The British Invasion of Russia, 1918-1920", Hambledon Continuum (2007)
- ^ http://www.bbc.co.uk/news/world-12785695
- ^ John Smith, "GONE TO RUSSIA TO FIGHT: The RAF in South Russia 1918 to 1920", Amberley (2010)
- ^ Hopkirk, Peter (1990): The Spy Who Disappeared, Victor Gollancz
- ^ Hopkirk, Peter (1994): On Secret Service East of Constantinople, Oxford University Press
- ^ George Frost Kennan, "Russia Leaves the War: Soviet-American Relations, 1917-1920, Vol. I", Princeton University Press (1989)
- ^ George Frost Kennan, "The Decision to Intervene: Soviet-American Relations 1917-1920, Vol. 2", Princeton University Press (1989)
- ^ William S. Graves, "America's Siberian Adventure", 1931.
- ^ Peter Hopkirk, 「東方に火をつけろ（Setting the East Ablaze: Lenin's Dream of an Empire in Asia）」, 1984
- ^ イーゴリ・アレクサンドロヴチ・ラティシェフ, ロシア金塊の行方―シベリヤ出兵と銀行 いかにして日本はロシアの金塊を横領したか, 新読書社(1997)
- ^ 村上 隆, "北樺太石油コンセッション 1925‐1944", ISBN 4-832-96471-2
- ^ 牧野雅彦 2009, pp. 43.
- ^ “第一次世界大戦:不発弾１億発、処理に７００年…フランス”. 毎日新聞 (2014年8月1日). 2014年9月7日閲覧。
- ^ a b 内藤泰朗 (2014年8月3日). “「地中海で戦ったこと忘れないで」甦る日本艦隊への評価 地中海の小国マルタ 第一次大戦開戦１００年”. 産経新聞 2014年8月4日閲覧。
- ^ [1]
- ^ “地上戦最後の生き残り死去 第1次大戦の元英兵 - 47NEWS”. 2011年2月9日閲覧。
- ^ “独、第1次大戦の賠償金完済 終結から92年後に - 47NEWS”. 2012年2月10日閲覧。
- ^ “第1次大戦参加最後の米兵死去 フランク・バックルズ氏 - 47NEWS”. 2012年2月10日閲覧。
- ^ “クロード・チョールズ氏死去、第1次世界大戦で戦闘に参加した最後の生存者 110歳 - AFPBB News”. 2012年2月10日閲覧。
- ^ “F・グリーンさん死去＝第1次大戦最後の従軍者 - 時事ドットコム”. 2012年2月10日閲覧。
- ^ “EU首脳、ベルギーで第一次大戦100年記念式典”. MSN産経ニュース (The Sankei Shimbun & Sankei Digital). (2014年6月27日) 2014年6月29日閲覧。
- ^ “人類平和と共存へ誓い 第1次大戦の教訓胸に サラエボ事件100年で式典”. MSN産経ニュース (The Sankei Shimbun & Sankei Digital). (2014年6月29日) 2014年6月29日閲覧。
注釈[編集]
- ^ 史上一位は太平天国の乱である
- ^ 「ウィリーとニッキー」書簡として知られる。
- ^ ドイツとの建艦競争と植民地を巡る対立から、ベルギーの中立に関わらずイギリスの参戦は不可避だったとの意見も存在するが、これは誤りである。首相ハーバート・ヘンリー・アスキスの書簡により、もしドイツ軍がベルギーの南部だけに侵攻したならば参戦はしなかったが、全面侵攻により具体的な閣議の討論を伴い参戦を決意したことが確認されている。アスキスのこの書簡集（と言うより不倫相手に当てたラブレター集）は出版もされている。
- ^ この日を各国では「休戦記念日」と呼び祝っている。
- ^ 但し、後述の英語版存命者リストに於いてはポーランド・ソビエト戦争を第一次世界大戦の範疇に含めており、この場合、オーストリア＝ハンガリー帝国領ウクライナ出身でポーランド第二共和国軍人として同戦争への従軍経歴を持つ、ユゼフ・コワルスキーが両陣営従軍者で史上最後の生存者であったと見做される事となる。
参考文献[編集]
- 山室信一『複合戦争と総力戦の断層―日本にとっての第一次世界大戦(レクチャー第一次世界大戦を考える)』（人文書院、2011年）ISBN 4409511130
- ジェームズ・ジョル（池田清訳）『第一次大戦の起原』（みすず書房、1997年）ISBN 4-622-03378-X
- ジェームズ・ジョル（池田清訳）『ヨーロッパ100年史 1』（みすず書房、1975年）ISBN 4-622-01699-0
- バーバラ・タックマン（山室まりや訳） 『八月の砲声 上・下』（筑摩書房、2004年）ISBN 4-480-08867-9
- リデル・ハート（上村達雄訳）『第一次世界大戦 上・下』（中央公論新社、2001年）ISBN 4-12-003100-4
- A・J・P・テイラー（倉田稔訳）『目で見る戦史 第一次世界大戦』（新評論、1980年）ISBN 4-7948-2321-5
- ピエール・ルヌーヴァン（西海太郎編訳）『ドイツ軍敗れたり』（白水社、1987年）ISBN 4-560-02946-6
- 室潔『ドイツ軍部の政治史 1914～1933』（早稲田大学出版部、1989年）ISBN 4-657-89030-1
- 江口朴郎『帝国主義の時代』（岩波書店、1969年）
- 中山治一『新書西洋史7 帝国主義の展開』（講談社、1973年）ISBN 4-06-115717-5
- 義井博『カイザーの世界政策と第一次世界大戦』（清水書院、1984年）ISBN 4-389-44048-9
- 関榮次『日英同盟 日本外交の栄光と凋落』（学習研究社、2003年）ISBN 4-05-402019-4
- 片岡覚太郎、C.W.ニコル『日本海軍地中海遠征記―若き海軍主計中尉の見た第一次世界大戦』（河出書房新社、2001年）ISBN 4-309-22372-9
- 斎藤聖二『日独青島戦争 秘 大正三年日独戦史 別巻2』（ゆまに書房、2001年）ISBN 4-87802-058-X
- ジェイ・マレイ・ウィンター（猪口邦子監修、小林章夫監訳）『20世紀の歴史13 第1次世界大戦・上 政治家と将軍の戦争』（平凡社、1990年）ISBN 4-582-49513-3
- ジェイ・マレイ・ウィンター（猪口邦子監修、深田甫監訳）『20世紀の歴史14 第1次世界大戦・下 兵士と市民の戦争』（平凡社、1990年）ISBN 4-582-49514-1
- 毎日ムック編集部『毎日ムック20世紀の記憶 第1次世界大戦 1914-1919』（毎日新聞社、1999年）ISBN 4-620-79115-6
- 歴史群像編集部『戦略・戦術・兵器詳解 図説・第一次世界大戦・上 1914-16 開戦と塹壕戦』（学習研究社、2008年）ISBN 978-4-05-605023-3
- 歴史群像編集部『戦略・戦術・兵器詳解 図説・第一次世界大戦・下 1916-18 総力戦と新兵器』（学習研究社、2008年）ISBN 978-4-05-605051-6
- 牧野雅彦 『ヴェルサイユ条約 マックス・ウェーバーとドイツの講和』 中央公論新社、2009年。ISBN 978-4121019806。
- 武田龍夫 『北欧の外交 -戦う小国の相克と現実-』（東海大学出版会、1998年）ISBN 4-486-01433-2
- 百瀬宏、熊野聰、村井誠人 『北欧史 (世界各国史)』（ 山川出版社、1998年）ISBN 4-634-41510-0
関連項目[編集]
- 大戦景気
- 第二次世界大戦
- バルカン戦争
- イースター蜂起
- ロシア内戦
- バスマチ蜂起
- シベリア出兵
- ウクライナ・ソビエト戦争
- ウクライナ・ポーランド戦争 (1918年‐1919年)
- ポーランド・ソビエト戦争
- ハンガリー・ルーマニア戦争
- 希土戦争
- スペインかぜ
- Category:第一次世界大戦期の政治家
- Category:第一次世界大戦期の軍人
外部リンク[編集]
- 別宮暖朗「第一次大戦」（個人サイト、アーカイブ 2012年10月17日 - ウェイバックマシン） - 2013年現在リンク切れ多発のためアーカイブの閲覧を推奨
- ヴェルダン2009スイッチングフィールド
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