第二次世界大戦

第二次世界大戦
	; 左上：万家嶺の戦い（英語版）; 右上：第一次エル・アラメイン会戦; 左中央：スターリングラード攻防戦; 右中央：東部戦線におけるシュトゥーカ急降下爆撃機; 左下：降伏文書に署名するドイツ元帥ヴィルヘルム・カイテル; 右下：リンガエン湾侵攻（英語版）
	戦争：第二次世界大戦
	年月日：1939年9月1日から1945年9月2日
	場所：ヨーロッパ、アジア、太平洋、北アフリカ他
	結果：連合国の勝利、世界秩序の変革（第二次世界大戦の影響）
交戦勢力
連合国; 大英帝国イギリス　; 南アフリカ連邦; イギリス領インド帝国; オーストラリア; ニュージーランド; カナダ; ソビエト連邦(1941.6-); アメリカ合衆国(1941-); 中華民国; フランス共和国(-1940); 自由フランス (1940-1944); フランス共和国臨時政府(1944-); ポーランドなど共同参戦国（英語版）; イタリア王国 (1943-1945); ルーマニア王国(1944–1945); ブルガリア王国(1944–1945)	枢軸国; ドイツ国; 大日本帝国; イタリア王国(1940-1943); イタリア社会共和国 (1943-); ルーマニア王国(1941–1944); ハンガリー王国(1941–1945); フィンランド(1941-1944); ブルガリア王国(1941–1944); タイ(1942-1945); ビルマ国(1943-1945)など非宣戦国家; イラク(1941); 満州国(1945); フランス国(1941-1945)
指導者・指揮官
ジョージ6世; ネヴィル・チェンバレン (-1940); ウィンストン・チャーチル (1940-1945); クレメント・アトリー (1945); ヨシフ・スターリン; フランクリン・D・ルーズベルト (1941-1945); ハリー・S・トルーマン (1945); 蒋介石; アルベール・ルブラン (-1940); シャルル・ド・ゴール(1940-); ヴワディスワフ・シコルスキ; ウィリアム・ライアン・マッケンジー・キング; 第2代リンリスゴー侯爵(-1943); 初代ウェーヴェル子爵(1943-)	アドルフ・ヒトラー (1939-1945); カール・デーニッツ(1945); 昭和天皇; 東条英機 (-1944); 小磯國昭 (1944-1945); 鈴木貫太郎(1945); ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世; ベニート・ムッソリーニ; イオン・アントネスク; ホルティ・ミクローシュ; ボリス3世 (1941-1943); キリル (1943-1945); リスト・リュティ; ラーマ8世; プレーク・ピブーンソンクラームファイサル2世; フィリップ・ペタン; 愛新覚羅溥儀（康徳帝）
損害
死者; 軍人1,700万人; 民間人3,300万人; （諸説あり）	死者; 軍人800万人; 民間人400万人; （諸説あり）
	第二次世界大戦リストヨーロッパ方面; ポーランド戦 - 大西洋戦域 - 第1次ソ・フィン戦 - 北欧戦 - フランス戦 - 第2次ソ・フィン戦 - バルカン半島戦 - 東部戦線 - 西部戦線; 地中海方面; ギリシャ・イタリア戦争 - 北アフリカ戦線 - 地中海戦域 - 東アフリカ作戦 - イラク戦 - シリア・レバノン作戦 - イタリア戦線; 太平洋・アジア東部方面; 太平洋戦域 - 中国戦域 - ソ連対日参戦; その他の地域; ガボン戦 - イラン進駐 - タイ・仏印 - マダガスカル戦 - エクアドル・ペルー戦争;
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第二次世界大戦（だいにじせかいたいせん、英: World War II）は、1939年から1945年までの6年間、ドイツ、日本、イタリアの日独伊三国同盟を中心とする枢軸国陣営と、イギリス、ソビエト連邦、アメリカ、中華民国などの連合国陣営との間で戦われた全世界的規模の巨大戦争。1939年9月のドイツ軍によるポーランド侵攻と続くソ連軍による侵攻、そして英仏からドイツへの宣戦布告はいずれもヨーロッパを戦場とした。その後1941年12月の日本と米英との開戦によって、戦火は文字通り全世界に拡大し、人類史上最大の大戦争となった。

第一次世界大戦との比較では、ともに総力戦であったが相違もあった。世界規模の戦場拡大は無線通信を用いた機動戦の結果である。これは、一次大戦が塹壕戦とケーブル切断を主体に展開されたのと最も対照される。無線は電信と違い傍受されたので、暗号解読により主要な戦果がもたらされた^[1]。

概要[編集]

1939年9月1日、ドイツ軍がポーランドへ侵攻したことが第二次世界大戦の始まりとされている。同8月23日に秘密条項を持った独ソ不可侵条約が締結され、9月1日早朝 (CEST) 、ドイツ軍がポーランドへ侵攻し、9月3日にイギリス・フランスがドイツに宣戦布告。9月17日にはソ連軍が東からポーランドへ侵攻し、ポーランドは独ソ両国により独ソ不可侵条約に基づいて分割・占領された。その後、西部戦線では散発的な戦闘のみが行われた（まやかし戦争）。1940年にノルウェー、ベネルクス、フランスなどを次々と攻略し、ダンケルクの戦いで連合国をヨーロッパ大陸から追い出したほか、イギリス本土上陸作戦の前哨戦となる大空襲も行われた。

ソ連は、バルト三国及びフィンランドに領土的野心を示し、11月30日からフィンランドへ侵攻して冬戦争を起こした。この侵略行為を非難され国際連盟から除名されながらも^[2]、1940年3月にはフィンランドから領土を割譲。ソ連はまず軍隊をバルト三国に駐留させ、1940年6月には40万以上の大軍で侵攻。8月にはバルト三国を併合した。

ドイツは、イタリアおよび日本と日独伊三国軍事同盟を結成し、1941年6月にドイツ軍はソビエト連邦に侵攻。1941年12月8日（日本時間）には日本がマレー作戦と真珠湾攻撃を行ってイギリスとアメリカなどの連合国に宣戦布告した。自らの戦争を「大東亜戦争」と位置づけた日本は連戦連勝を続け、1942年にセイロン沖海戦やアメリカ本土空襲、オーストラリア空襲を行い、さらにイギリスの植民地であったマレー半島や香港、ビルマ、そしてオランダの植民地であったインドネシアからそれぞれを放逐した。さらにはイギリス海軍をインド洋から放逐しつつマレー半島に上陸し、さらにヴィシー政権側に着いたインドシナ半島に現地協力者政府を構築するなどして急速にその勢力を拡大し、アメリカ政府やオーストラリア政府が日本軍の自国本土上陸に対する対策を検討するほどになった。

しかし1943年にはドイツがスターリングラード攻防戦と北アフリカ戦線で敗北し、同年枢軸国は北アフリカを放棄しイタリアが降参する。太平洋戦線では1942年6月5日ミッドウェー海戦で大敗し半年間の攻勢が弱まった後も、日本が太平洋やインド洋などの各戦線でイギリス軍やアメリカ軍など複数の国からなる連合国に対して優勢を保ったものの、東はアメリカ本土西海岸沿岸、西はアフリカ大陸沿岸、南はオーストラリア北部、北はアリューシャン列島と補給線が国力を超えて伸びきったことなどから1943年の中盤には連合国が次第に優勢となる。日本とアメリカ、オーストラリアやイギリス海軍が対峙したソロモン諸島の戦いでは、ガダルカナル戦で1943年1月4日大本営の撤退命令が正式に下り敗北が確定した^[3]ものの、その後もコロンバンガラ島沖海戦などの海戦では日本軍が連合国軍を下すなど一進一退の戦いが続いた。

しかし1944年には連合国がノルマンディー上陸作戦を成功させるほか、マリアナ沖海戦やインパール作戦に勝利するなど勢いがさらに増し、枢軸国は次々と降伏。1945年にドイツ軍は総崩れとなり、追い込まれたヒトラーは4月30日に自殺。5月9日にドイツ国防軍は降伏して欧州における戦争は終結した。日本も1944年7月、8月のグアム・サイパン陥落により日本本土がB-29などによってアメリカ軍の戦略爆撃に晒される上に、アジア各地でのイギリス軍や中華民国軍に対する陸戦でも敗色濃厚となった。1945年5月に友邦ドイツが降伏した後は、わずか1国で世界のほぼ全ての国と対峙することになった日本は、同年3月の東京大空襲、6月の沖縄戦、8月6日に広島市への原子爆弾投下、8日のソ連軍の参戦、さらに9日の長崎市への原子爆弾投下を受けて、ようやく同月10日の御前会議で降伏の決定と諸外国への発表を行い、8月14日にポツダム宣言を正式に受諾、9月2日に降伏文書に調印した。

第二次世界大戦の戦域を大別する際、ヨーロッパ・北アフリカ・西アジアの一部を含むものと、東アジア・東南アジアと太平洋全域を含むものに分けられる。このうち、ドイツ・イタリア等とイギリス・フランス・ソ連・アメリカなどが戦った前者を欧州戦線、日本などとイギリス・アメリカ・中華民国・オーストラリア・ニュージーランドなどが戦った後者は太平洋戦線、または特に「太平洋戦争」と呼称される。ヨーロッパ戦線はさらに、主にアメリカ・イギリス・フランスが枢軸国と戦った西部戦線および北アフリカ戦線と、ソ連と枢軸国が戦った東部戦線（独ソ戦）に大別される。太平洋戦線はアメリカ軍と日本海軍が戦った太平洋戦域（英語版）、オランダの植民地であったインドネシアなどで日本とオランダ軍やイギリス軍を含む連合国軍が戦った南西太平洋戦域（英語版）、ビルマなどで日本とイギリス軍などが戦った東南アジア戦域（英語版）、そして中国大陸における日中戦争に大別される。しかしこれらの地域以外でも、中南米やカリブ海、マダガスカル島、インドシナ半島など世界各地で戦闘が行われた。

戦争は完全な総力戦となり、主要参戦国では戦争遂行のため人的・物的資源の全面的動員、投入が行われた。世界の61カ国が参戦し、総計で約1億1000万人が軍隊に動員され、主要参戦国の戦費はアメリカの3410億ドルを筆頭に、ドイツ2720億ドル、ソ連1920億ドル、イギリス1200億ドル、イタリア940億ドル、日本560億ドルなど、総額1兆ドルを超える膨大な額に達した。

戦闘機や戦車などの旧来型兵器の著しい発達に加えて長距離ロケットや原子爆弾などの「核兵器」という大量殺戮兵器が登場し、戦場と銃後の区別が取り払われた。史上最初の原子爆弾の投下を含む都市への爆撃、占領下の各地で実施された強制労働により、民間人および捕虜の多くが命を失った。またドイツは自国および占領地域においてユダヤ人・ロマ・障害者に対する組織的殺害を戦争と並行して進めており、これらはホロコーストと呼ばれる。こうした様々な要因による大戦中の民間人死者は総数約5500万人の半分を超える、3000万人に達することとなった。また大戦直後には、ドイツ東部や東ヨーロッパから1,200万人のドイツ人が追放され^[4]、その途上で200万人が死亡している^[4]。新たにソビエト領とされたポーランド東部ではポーランド人の追放が行われるなど大幅な住民の強制移住が行われた。アジア・太平洋では日本人強制送還が行われ、捕虜となった枢軸国の将兵や市民はシベリアなどで強制労働させられた。

戦争中から連合国では、国際連合などによる戦後秩序作りが協議されていた。しかし戦場となったヨーロッパ、日本の国力が著しく低下したこともあり、戦争の帰趨に決定的な影響を与えたソビエト連邦とアメリカ合衆国の影響力は突出し、極めて大きなものとなった。こうして両国は世界を指導する超大国となったが、やがて対立するようになり、長い冷戦時代の構図をもたらした。アジアやアフリカの旧植民地では独立運動の動きが高まり、多くの国が独立することになり、英仏など欧州列国の地位は著しく低下したが、多くの国は冷戦構造の影響を受けずにはいられなかった。こうした中で、相対的な地位の低下を迎えた西ヨーロッパでは大戦での対立を乗り越え欧州統合の機運が高まった。

参戦国[編集]

詳細は「第二次世界大戦の参戦国」を参照

枢軸国は1940年に成立した三国同盟に加入した国と、それらと同盟関係にあった国を指す。対する連合国は枢軸国の攻撃を受けた国、そして1942年に成立した連合国共同宣言に署名した国を指す。ただし、すべての連合国と枢軸国が常に戦争状態にあったわけではなく、一部の相手には宣戦を行わないこともあった。しかし大戦末期には当時世界に存在した国家の大部分が連合国側に立って参戦した。また、イタリアなど連合国に降伏した後に、枢軸国陣営に対して戦争を行った旧枢軸国も存在するが、これらは共同参戦国（英語版）と呼ばれ、連合国の一員であるとは見なされなかった。枢軸国の中核となったのはドイツ、日本、イタリアの3か国、連合国の中核となったのはアメリカ合衆国、イギリス、フランス、ソビエト連邦、中華民国の5か国である。

背景[編集]

詳細は「第二次世界大戦の背景」を参照

「戦間期」も参照

ヴェルサイユ体制[編集]

1930年、スイス・ジュネーヴにて開催の国際連盟議会

1919年6月28日、第一次世界大戦のドイツに関する講和条約、ヴェルサイユ条約が締結され、翌年1月10日同条約が発効。ヴェルサイユ体制が成立した。その結果、ドイツやオーストリアは本国領土の一部を喪失し、それらは民族自決主義のもとで誕生したポーランド、チェコスロバキア、リトアニアなどの領土に組み込まれた。しかしそれらの領域には多数のドイツ系住民が居住し、少数民族の立場に追いやられたドイツ系住民処遇問題は、新たな民族紛争の火種となる可能性を持っていた。また、海外領土は全て没収され戦勝国によって分割されただけでなく、共和政となったドイツはヴェルサイユ条約において巨額の戦争賠償を課せられた。さらに、ドイツの輸出製品には26%の関税が課されることとされた^[5]。1922年11月、ヴェルサイユ条約破棄を掲げるクーノ政権が発足すると^[6]、1923年1月11日にフランス・ベルギー軍が賠償金支払いの滞りを理由にルール占領を強行^[6]。工業地帯・炭鉱を占拠するとともにドイツ帝国銀行が所有する金を没収し、占領地には罰金を科した^[7]。これによりハイパーインフレーションが発生し、軍事力の無いドイツ政府はこれにゼネストで対抗したが、クーノ政権は退陣に追い込まれた^[6]。その結果、マルク紙幣の価値は戦前の1兆分の1にまで下落し、ミュンヘン一揆などの反乱が発生した。

戦勝国のイギリス、フランスは1920年に国際連盟を創設し、現状維持を掲げて自ら作り出した戦後の国際秩序を保とうとしたが、国力の衰えからそれを実現する条件を欠いており、国際連盟の平和維持能力には初めから大きな限界があった。戦後秩序維持に最大の期待をかけられたアメリカは、内政上の理由から伝統的な孤立主義（モンロー主義）に舞い戻り、国際政治の舞台から退く形をとった。

1930年5月、アメリカでは対イギリスとの戦争に備え、主にカナダを戦場に想定したレッド計画が作成された。計画は1935年にも更新されたが欧州大陸でのナチス・ドイツの台頭により欧州の情勢が激変し、1939年には更新されなかった。アメリカはカラーコード戦争計画において、日英独仏伊、スペイン、メキシコ、ブラジルをはじめ各国との戦争を想定した計画を立案しており、この計画が後に第二次世界大戦を想定したレインボー・プランへと発展していく。

共産主義の台頭[編集]

ロシア革命以降、世界的に共産主義が台頭するようになり、これを阻止すべく欧米列強は、シベリア出兵を行うなど赤化を食い止めようとしたが失敗した^[8]。旧勢力の駆逐に成功したソ連は対外膨張政策を採り、1921年には外モンゴルに傀儡政権のモンゴル人民共和国を設立し、1929年には満洲の権益をめぐり中ソ紛争が引き起こされた。また、新たにソ連に併合されたウクライナでは1932年から強制移住と弾圧が行われ、餓死や処刑により最終的に1,450万人のウクライナ人が命を落とした（ウクライナ大飢饉）^[9]。さらに、スペイン内戦や支那事変等に軍を派遣するなど（ソ連空軍志願隊）、国際紛争にも積極的に介入。同時にソ連とその衛星国で大粛清を行い数百万人を処刑した。1937年にはウクライナでヴィーンヌィツャ大虐殺が行われ、1939年にはノモンハン事件が引き起こされた。このような中でソ連の支援を受けた共産主義組織が各国で勢力を伸ばしていき、これらの動きを食い止めようとする右派からファシズムが生み出されることとなった。

ファシズムの台頭[編集]

1930年10月、ヴァイマルにて、ナチズムの政治集会におけるアドルフ・ヒトラー

ヴェルサイユ体制は敗戦国のみならず戦勝国にも禍根を残すものであった。戦勝国イタリアでは「未回収のイタリア」問題や不景気によって政情が不安定化した。この状況下でイギリスの支援を受けて^[10]勢力を拡大したムッソリーニのファシスト党は1922年のローマ進軍で権力を掌握し、権威主義的なファシズム体制が成立。ドイツではルール占領時には混乱したものの、1924年のレンテンマルクの導入やドーズ案に代表される新たな賠償支払い計画とともに、ドイツ経済は平静を取り戻し、相対的安定期に入った。25年にはロカルノ条約が結ばれ、ドイツは周辺諸国との関係を修復し、国際連盟への加盟も認められた。これによって建設された体制をロカルノ体制という。

日本も22年にワシントン海軍軍備制限条約「ワシントン会議」に調印し、大正デモクラシーの興隆の中で幣原外相の推進する国際協調主義が主流となった。さらに、28年にはパリで不戦条約が結ばれ、63カ国が戦争放棄と紛争の平和的解決を誓約。こうして、平和維持の試みは達成されるかに思われた。

しかし、1929年10月24日の暗黒の木曜日を端緒とする世界恐慌は状況を一変させた。アメリカ合衆国は、1920年代にイギリスに代わる世界最大の工業国としての地位を確立し、第一次世界大戦後の好景気を謳歌していた。しかしこの頃には生産過剰に陥り、それに先立つ農業不況の慢性化や合理化による雇用抑制と複合した問題が生まれていた。

英仏両国はブロック経済体制を築き、アメリカはニューディール政策を打ち出してこれを乗り越えようとした。しかしニューディール政策が効果を発揮し始めるのは1930年代中頃になってからであり、アメリカの資金が世界中から引き上げられた。

一方アメリカの資金で潤っていたドイツ、金解禁によるデフレ政策をとっていた日本の状況は深刻だった。ドイツでは失業者が激増、政情は混乱し、ヴェルサイユ体制打破、反共産主義を掲げるナチズム運動が勢力を得る下地が作られた^[11]。アドルフ・ヒトラー率いる国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）は小市民層や没落中産階級の高い支持を獲得し、1930年には国会議員選挙で第二党に躍進。1931年には独墺関税同盟事件を端緒にオーストリア最大の銀行クレディートアンシュタルト（英語版）が破綻し、恐慌はヨーロッパ全体に拡大。

日本も恐慌状態（昭和恐慌）となり、都会では失業者があふれたほか、農村では子女の身売りが相次いだ。そのような中で既存の政党政治に不満を持つ軍部の一部が1932年に起こした五・一五事件や、1936年に起こしたクーデター未遂事件である二・二六事件では相次いで政党政治家が暗殺され、反乱者は処罰されたものの、これ以降軍部による政府への介入がますます強くなり、1937年には日中戦争が勃発する。

1933年1月にナチ党は政権獲得に成功。ナチスは全権委任法を通過させ、独裁体制を確立した。ドイツは1933年10月に国際連盟を脱退し、ベルサイユ体制の打破を推し進め始めた。

宥和政策とその破綻[編集]

1935年に採用された第二次エチオピア戦争へのイタリアの志願兵

1937年、第二次上海事変時の大日本帝国陸軍

1938年9月29日、ミュンヘン会談にて署名直前に撮影された、チェンバレン、ダラディエ、ヒトラー、ムッソリーニ及びチャーノ

英仏米など列強は第一次世界大戦で受けた膨大な損害への反動から戦争忌避と平和の継続を求め、また圧力を強めつつあった共産主義及びソビエト連邦をけん制する役割をナチス党政権下のドイツに期待し、彼らの軍備拡張政策に対し宥和政策を取っていた。1935年には再軍備宣言を行い、強大な軍備を整えはじめた。しかし間もなくイギリスはドイツと英独海軍協定（英語版）を結び、再軍備を事実上容認する。その後もヒトラーはイギリスとフランスの宥和政策が続くと判断し、1936年7月にはラインラント進駐を強行。これによってロカルノ体制は崩壊した。

そのころ日本は1931年9月の柳条湖事件を契機に中華民国の東北部を独立させ満州国を建国した。1937年7月には第二次上海事変を契機に宣戦布告なき戦争状態へ突入していく（日中戦争）。イタリアは1935年にエチオピア侵攻を開始した。これに対して国際連盟や列強は効果ある対策をとれず、ヴェルサイユ体制の破綻は明らかとなった。ドイツ、イタリア、日本の三国間では連携を求める動きが顕在化し、1936年には日独防共協定、1937年には日独伊防共協定が結ばれた。

ドイツのヒトラーは、周辺各国におけるドイツ系住民の処遇問題に対して民族自決主義を主張し、ドイツ人居住地域のドイツへの併合を要求した。1938年3月12日、ドイツは軍事的恫喝を背景にしてオーストリアを併合。次いでヒトラーはチェコスロバキアのズデーテン地方に狙いを定め、英仏伊との間で同年9月29日に開催されたミュンヘン会談で、ネヴィル・チェンバレン英首相とエドゥアール・ダラディエ仏首相は、ヒトラーの要求が最終的なものであることを確認して妥協し、ドイツのズデーテン獲得、さらにポーランドのテシェン、ハンガリーのルテニア等領有要求が承認された。

しかしヒトラーにはミュンヘンでの合意を守る気がなく、1939年3月15日、ドイツ軍はチェコ全域を占領し、スロバキアを独立させ保護国とした。こうしてチェコスロバキアは解体された。ミュンヘン会談での合意を反故にされたチェンバレンは宥和政策を捨てることを決断し、ポーランドとの軍事同盟を強化。しかしフランスは莫大な損害が予想されるドイツとの戦争には消極的であった。

勃発直前[編集]

1939年、独ソ不可侵条約に署名するドイツのリッベントロップ外務大臣。その背後に立つのは、ヴャチェスラフ・モロトフ及びヨシフ・スターリン。

ヒトラーの要求はさらにエスカレートし、1939年3月22日にはリトアニアからメーメル地方を割譲させた。さらにポーランドに対し、東プロイセンへの通行路ポーランド回廊及び国際連盟管理下の自由都市ダンツィヒの回復を要求した。4月7日にはイタリアのアルバニア侵攻が発生し、ムッソリーニも孤立の道を進んでいった。

4月28日、ドイツは1934年締結のドイツ・ポーランド不可侵条約を破棄し、ポーランド情勢は緊迫した。5月22日にはイタリアとの間で鋼鉄協約を結び、8月23日にはソビエト連邦と独ソ不可侵条約を締結した。反共のナチス・ドイツと共産主義のソビエト連邦は相容れない、と考えていた各国は驚愕し、日本はドイツとの同盟交渉を停止した。イギリスは8月25日にポーランド＝イギリス相互援助条約 (en) を結ぶことでこれに対抗した。

1939年夏、アメリカのルーズベルト大統領は、イギリス、フランス、ポーランドに対し、「ナチがポーランドに攻撃する場合、英仏がポーランドを援助しないならば、戦争が拡大してもアメリカは英仏に援助を与えないが、もし英仏が即時対独宣戦を行えば、英仏はアメリカから一切の援助を期待し得る」と通告するなど、ドイツに対して強硬な態度をとるよう英仏ポーランドに要請した^[12]。

独ソ不可侵条約には秘密議定書が有り、独ソ両国によるポーランド分割、またソ連はバルト三国、フィンランドのカレリア、ルーマニアのベッサラビアへの領土的野心を示し、ドイツはそれを承認した。一方、ポーランドは英仏からの軍事援助を頼みに、ドイツの要求を強硬に拒否。ヒトラーは宥和政策がなおも続くと判断し、武力による問題解決を決断した。

経過（欧州・北アフリカ・中東）[編集]

詳細は「ポーランド侵攻」、「バルト諸国占領」、「冬戦争」、「西部戦線 (第二次世界大戦)」、「独ソ戦」、「北アフリカ戦線」、および「イラン進駐 (1941年)」を参照

1939年9月1日、ポーランド及び自由都市ダンツィヒの国境検問所を取り壊すドイツ国防軍

1939年9月、ポーランド侵攻時のブィドゴシュチュ付近におけるドイツのI号戦車

1939年 8月23日に秘密条項を持った独ソ不可侵条約が締結され、同年9月1日早朝 (CEST) 、ドイツ軍とその同盟軍であるスロバキア軍が、続いて1939年9月17日にソビエト連邦軍がポーランド領内に侵攻した。アドルフ・ヒトラーは、開戦演説でポーランドへの侵攻を「平和のための攻撃」と称した。ポーランドの同盟国であったイギリスとフランスが相互援護条約を元に9月3日にドイツに宣戦布告し、ポーランド侵攻は第二次世界大戦に拡大した^[13]。ポーランドは独ソ両国により独ソ不可侵条約に基づいて分割・占領を受ける。さらにバルト三国及びフィンランドに領土的野心を示したソ連は、11月30日からフィンランドへ侵攻して冬戦争を起こし、この侵略行為で国際連盟から非難・除名されながらも^[14]、1940年3月にはフィンランドから領土を割譲させた。バルト三国に対しては、まず軍隊を駐留させ、1940年6月には40万以上の大軍で侵攻。8月にはバルト三国を併合した。

ポーランド分割の直後、10月6日にヒトラーは国会演説で「平和の提案」と「ヨーロッパの安全」という表現を用いてイギリス・フランスに和平提案を行い、これ以降もドイツから両国へ和平工作が何度もなされたが、イギリス・フランスが要求するヒトラー政権退陣をドイツは受け入れなかった^[15]。1940年 5月10日にドイツ軍はヨーロッパ西部へ侵攻を開始。同年6月からイタリアが参戦。6月14日ドイツ軍はパリを占領、フランスを降伏させた。さらに同年8月からドイツ空軍の爆撃機・戦闘機がイギリス本土空爆（バトル・オブ・ブリテン）を開始。イギリス空軍戦闘機隊と激しい空中戦となる。その結果、9月半ばにドイツ軍のイギリス本土上陸作戦は中止された。1941年6月22日、独ソ不可侵条約を破棄してドイツ軍はソ連へ侵入し、独ソ戦が始まった。ソ連軍はフィンランド領内からソ連を攻撃したドイツ軍に対し、フィンランド領内で空爆を行ったため、フィンランドはソ連に宣戦布告を行い冬戦争の継続としての継続戦争が勃発した。これに対して、連合国はソ連側に立ったため、ソ連を加えた連合国と枢軸国にヨーロッパを二分する戦争となった。ドイツ軍はウクライナを経て同年12月、モスクワに接近するが、ソ連軍の反撃で後退する。1942年中盤までドイツ軍はヨーロッパの大半及び北アフリカの一部を占領、大西洋ではドイツ海軍の潜水艦・Uボートが連合軍の輸送船団を攻撃するなど圧倒的な優勢を保っていた。

1943年2月にはスターリングラードでドイツ第6軍が敗北。以降は東部戦線において連合国側が優勢に転じ、アメリカ・イギリスの大型戦略爆撃機によるドイツ本土空襲も激しくなる。同年5月には、北アフリカのドイツ・イタリア両軍が敗北。7月にはイタリアが連合国に降伏し、ドイツの傀儡政権のイタリア社会共和国が設立され、9月に本土上陸を果たした連合国軍と対峙することとなる。

1944年6月にはフランスに連合軍が上陸し、東からはソ連軍が大規模反抗を開始、戦線は次第に後退し始めた。1945年になると連合軍が東西からドイツ本土へ侵攻。2月のヤルタ会談でアメリカ・イギリス・ソ連により、ポーランド東部のソ連領化とオーデル・ナイセ線以東のドイツ領分割とドイツ人追放が決定される。同年4月30日、ヒトラーが地下壕で自殺、5月2日のソ連軍によるベルリン占領を経て5月8日、ドイツは連合国に降伏した。

1939年[編集]

1939年、ドイツ及びソ連の東ヨーロッパにおける新領土併合後に握手する両国の陸軍将校

9月1日未明、ドイツ軍は戦車と機械化された歩兵部隊、戦闘機、急降下爆撃機など機動部隊約150万人、5個軍でポーランド侵攻^[16]。ドイツ軍は北部軍集団と南部軍集団の2つに分かれ、南北から首都ワルシャワを挟み撃ちにする計画であった。

ポーランド陸軍は、総兵力こそ100万を超えていたが、戦争準備が整っておらず、小型戦車と騎兵隊が中心で近代的装備にも乏しかったため、ドイツ軍戦車部隊とユンカース Ju 87急降下爆撃機の連携による機動戦により、なすすべも無く殲滅された。ただし当時のドイツ軍は、まだ実戦経験に乏しく、9月9日のポーランド軍の反撃では思わぬ苦戦を強いられる場面もあった。

ソビエト連邦は独ソ不可侵条約の秘密議定書に基づき、9月17日、ソ連・ポーランド不可侵条約を一方的に破棄してポーランドへ東から侵攻。カーゾン線まで達した。一方、ポーランドとの相互援助協定が有るにもかかわらず、イギリスとフランスは、ソ連に対し宣戦布告を行わなかった。また両国はドイツには宣戦布告したが、救援のためポーランドまで進軍してドイツ軍との交戦は行わなかった。またヒトラーは、以前から宥和政策を実施し、反共産主義という点で利害が一致していた英仏両国が、宣戦布告してくると想定していなかった。

国際連盟管理下の自由都市ダンツィヒは、ドイツ海軍練習艦シュレースヴィッヒ・ホルシュタインの砲撃と陸軍の奇襲で陥落し、9月27日、ワルシャワも陥落。10月6日までに、ポーランド軍は降伏した。ポーランド政府はルーマニア、パリを経て、ロンドンへ亡命。ポーランドは独ソ両国に分割され、ドイツ軍占領地域から、ユダヤ人のゲットーへの強制収容が始まった。ソ連軍占領地域でもカティンの森事件で25,000人のポーランド人が殺害され、1939年から1941年にかけて、約180万人が殺害又は国外追放された。

ポーランド侵攻後、ヒトラーは西部侵攻を何度も延期し、翌年の春まで西部戦線に大きな戦闘はおこらなかったこと（まやかし戦争）もあり、イギリス国民の間に、「たぶんクリスマスまでには停戦だろう」という、根拠の無い期待が広まった。11月8日にはミュンヘンのビアホール「ビュルガーブロイケラー」で、家具職人ゲオルク・エルザーによるヒトラー暗殺を狙った爆破事件が起きるが、その日、ヒトラーは早めに演説を終了したため難を逃れた。なお、国防軍内の反ヒトラー派将校によるヒトラー暗殺計画も、その後何回か計画されたが、全て失敗に終わる。

ソ連はバルト三国及びフィンランドに対し、相互援助条約と軍隊の駐留権を要求。9月28日エストニアと、10月5日ラトビアと、10月10日リトアニアとそれぞれ条約を締結し、要求を押し通した。しかしフィンランドはソ連による基地使用及びカレリア地方の割譲などの要求を拒否。そこでソ連はレニングラード防衛を理由に、11月30日からフィンランドに侵攻（冬戦争）。この侵略行為により、ソ連は国際連盟から除名処分となる。さらに12月中旬、フィンランド軍の反撃でソ連軍は予想外の大損害を被った。

1940年[編集]

1939-40年のフランスの国境防備態勢

2月11日、前年からフィンランドに侵入したソ連軍は総攻撃を開始。フィンランド軍防衛線を突破した。その結果3月13日、フィンランドはカレリア地方などの領土をソ連に割譲して講和した。

さらにソ連はバルト三国に圧力をかけ、ソ連軍の通過と親ソ政権の樹立を要求し、その回答を待たずに3国へ侵入。そこに親ソ政権を組織して反ソ分子を逮捕・虐殺・シベリア収容所送りにし、ついにこれを併合した。同時にソ連はルーマニア王国にベッサラビアを割譲するように圧力をかけ、1940年6月にはソ連軍がベッサラビアとブコビナ北部に侵入し、領土を割譲させた。

4月、ドイツは中立国であったデンマークとノルウェーに突如侵攻し占領した（ヴェーザー演習作戦）。しかし、ノルウェー侵攻で脆弱なドイツ海軍は多数の水上艦艇を失った。

5月10日、西部戦線のドイツ軍は、戦略的に重要なベルギーやオランダ、ルクセンブルクのベネルクス三国に侵攻（オランダにおける戦い）。オランダは5月15日に降伏し、政府は王室ともどもロンドンに亡命。またベルギー政府もイギリスに亡命し、5月28日にドイツと休戦条約を結んだ。なおアジアにおけるオランダ植民地は亡命政府に準じて、連合国側につくこととなる。同じ日、イギリスではウィンストン・チャーチルが首相に就任し、戦時挙国一致内閣が成立した。

ドイツ軍は、フランスとの国境沿いに、ベルギーまで続く外国からの侵略を防ぐ楯として期待されていた巨大地下要塞・マジノ線を迂回。侵攻不可能と言われていたアルデンヌ地方の深い森をあっさり突破して、フランス東部に侵入。電撃戦で瞬く間に制圧し（ドイツ軍のフランス侵攻）、フランス・イギリスの連合軍をイギリス海峡に面するダンケルクへ追い詰めた。

一方、イギリス海軍は英仏連合軍を救出するためダイナモ作戦を展開。その際、ドイツ軍が消耗した機甲師団を温存し妨害作戦に投入しなかったため、またイギリス空軍の活躍により、約3万人の捕虜と多くの兵器類は放棄したものの、精鋭部隊は撤退させる事に成功。6月4日までにダンケルクから約34万人もの英仏連合軍を救出した。イギリスのウィンストン・チャーチル首相は後に出版された回想録の中で、この撤退作戦を「第二次世界大戦中で最も成功した作戦であった」と記述している。

さらにドイツ軍は首都パリを目指す。敗色濃厚なフランス軍は散発的な抵抗しか出来ず、6月10日にはパリを放棄した。同日、フランスが敗北濃厚になったのを見てムッソリーニのイタリアも、ドイツの勝利に相乗りせんとばかりに、イギリスとフランスに対し宣戦布告。6月14日、ドイツ軍は戦禍を受けていないほぼ無傷のパリに入城した。6月22日、フランス軍はパリ近郊コンピエーニュの森においてドイツ軍への降伏文書に調印した^[17]。なお、その生涯でほとんど国外へ出ることが無かったヒトラーが自らパリへ赴き、パリ市内を自ら視察し即日帰国。その後、ドイツによるフランス全土に対する占領が始まった直後、講和派のフィリップ・ペタン元帥率いるヴィシー政権が樹立される。

一方、ロンドンに亡命した元国防次官兼陸軍次官のシャルル・ド・ゴールが「自由フランス国民委員会」を組織する傍ら、ロンドンのBBC放送を通じて対独抗戦の継続と親独的中立政権であるヴィシー政権への抵抗を国民に呼びかけ、イギリスやアメリカなどの連合国の協力を取り付けてフランス国内のレジスタンス運動を支援した。

7月3日、イギリス海軍H部隊が、、ドイツ側戦力になることを防ぐべくフランス植民地アルジェリアのメルス・エル・ケビールに停泊していたフランス海軍艦船を攻撃し、大損害を与えた（カタパルト作戦）。アルジェリアのフランス艦艇は、ヴィシー政権の指揮下にあったものの、ドイツ軍に対し積極的に協力する姿勢を見せていなかった。それにも拘らず、連合国軍が攻撃を行って多数の艦艇を破壊し、多数の死傷者を出したために、親独派のヴィシー政権のみならず、ド・ゴール率いる自由フランスさえ、イギリスとアメリカの首脳に対し猛烈な抗議を行った。また、イギリス軍と自由フランス軍は9月にフランス領西アフリカのダカール攻略作戦（メナス作戦）を行ったがフランス軍に撃退された。

1940年12月29日、ドイツによるザ・ブリッツ後のロンドン

西ヨーロッパから連合軍を追い出したドイツは、イギリス本土への上陸を目指し、上陸作戦「ゼーレーヴェ作戦」の前哨戦として、ドイツ空軍総司令官ヘルマン・ゲーリングは、8月13日から本格的に対イギリス航空戦を開始するよう指令。この頃、イギリス政府はドイツ軍の上陸と占領に備え、王室と政府をカナダへ避難する準備と、都市爆撃の激化に備えて疎開を実施。イギリス国民と共に、国家を挙げてドイツ軍の攻撃に抵抗した。

バトル・オブ・ブリテン時のドイツ空軍のハインケル He111爆撃機

イギリス空軍は、スーパーマリンスピットファイアやホーカーハリケーンなどの戦闘機や、当時実用化されたばかりのレーダーを駆使して激しい空中戦を展開。ドイツ空軍は、ハインケル He 111やユンカース Ju 88などの爆撃機で、当初は軍需工場、空軍基地、レーダー施設などを爆撃していたが、ロンドンへの誤爆とそれに対するベルリンへの報復爆撃を受け、最終的にロンドンへと爆撃目標を変更した。しかし、メッサーシュミット Bf 109 戦闘機の航続距離不足で爆撃機を十分護衛できず、爆撃隊は大損害を被り、また開戦以来、電撃戦で大戦果を上げてきた急降下爆撃機も大損害を被った。その結果、ドイツ空軍は9月15日以降、昼間のロンドン空襲を中止。ヒトラーはイギリス上陸作戦を無期延期とし、ソ連攻略を考え始めた。

参戦したイタリアは9月、北アフリカの植民地リビアからエジプトへ、10月にはバルカン半島のアルバニアからギリシャへ、準備も不十分なまま性急に侵攻した（ギリシャ・イタリア戦争）が、11月にはイタリア東南部のタラント軍港が、航空母艦から発進したイギリス海軍機の夜間爆撃に遭い、イタリア艦隊は大損害を被った。またギリシャ軍の反撃に遭ってアルバニアまで撃退され、12月にはイギリス軍に逆にリビアへ侵攻されるという、ドイツの足を引っ張るあり様であった。この年には日本、ドイツ、イタリアが三国条約（日独伊三国同盟）を結んでいる。また第二次ウィーン裁定によりハンガリー・ルーマニア間の領土紛争を調停し、東欧に対する影響力を強めた。

1941年[編集]

1941年8月、北アフリカ戦線、トブルク包囲戦の前線の塹壕を受け持つイギリス連邦軍のオーストラリアの部隊

詳細は「独ソ戦」、「北アフリカ戦線」、および「イラン進駐 (1941年)」を参照

3月11日、中立国のアメリカはレンドリース法を成立させ、ソ連・イギリス・中華民国などのドイツや日本との交戦国に対して大規模軍事支援を開始する。

イギリスはイベリア半島先端の植民地^[18]ジブラルタルと、北アフリカのエジプト・アレクサンドリアを地中海の東西両拠点とし、クレタ島やキプロスなど地中海^[19]を確保して枢軸国軍に対する反撃を企画していた。2月までに北アフリカ・リビアの東半分キレナイカ地方を占領し、ギリシャにも進駐した。

一方、ドイツ軍は、劣勢のイタリア軍支援のため、エルヴィン・ロンメル陸軍大将率いる「ドイツアフリカ軍団」を投入。2月14日にリビアのトリポリに上陸後、迅速に攻撃を開始し、イタリア軍も指揮下に置きつつイギリス軍を撃退した。4月11日にはリビア東部のトブルクを包囲したが、占領はできなかった。さらに5月から11月にかけて、エジプト国境のハルファヤ峠で激戦になり前進は止まった。ドイツ軍は88ミリ砲を駆使してイギリス軍戦車を多数撃破したが、補給に問題が生じて12月4日から撤退を開始。12月24日にはベンガジがイギリス軍に占領され、翌年1月6日にはエル・アゲイラ（英語版）まで撤退する。

4月6日、ドイツ軍はユーゴスラビア王国（ユーゴスラビア侵攻）やギリシャ王国などバルカン半島（バルカン半島の戦い）、エーゲ海島嶼部に相次いで侵攻。続いてクレタ島に空挺部隊を降下（クレタ島の戦い）させ、大損害を被りながらも同島を占領した。ドイツはさらにジブラルタル攻撃を計画したが中立国スペインはこれを認めなかった。またこの間にハンガリー王国、ブルガリア王国、ルーマニア王国を枢軸国に加えた。

6月22日、ドイツは不可侵条約を破棄して、北はフィンランドから南は黒海に至る線から、イタリア、ルーマニア、ハンガリーなど他の枢軸国と共に約300万の軍で対ソ侵攻作戦（バルバロッサ作戦）を開始し、独ソ戦が始まった。6月26日、冬戦争以来の因縁からフィンランドがソ連に宣戦布告し継続戦争も併行して勃発した^[20]。開戦当初、赤軍（当時のソ連陸軍の呼称）の前線部隊は混乱し、膨大な数の戦死者、捕虜を出し敗北を重ねる。歴史的に反共感情が強かったウクライナ、バルト諸国などに侵攻した枢軸軍は共産主義ロシアの圧政下にあった諸民族からは解放軍として迎えられ、多くの若者が武装親衛隊に志願することとなった。また、西ヨーロッパからもフランス義勇軍 (fr) などの反共義勇兵が枢軸国軍に参加した。

ドイツ軍は7月16日にスモレンスク、9月19日にキエフを占領。さらに北部のレニングラードを包囲し、10月中旬には首都モスクワに接近。市内では一時混乱状態も発生し、約960km離れたクイビシェフへの政府機能の一部疎開を余儀なくされた。しかし、急激な侵攻を続けていたドイツ軍は、その頃から泥まみれの悪路に悩まされ、加えて補給の滞りから進撃の速度が緩んだ。またソ連軍の新型T-34 中戦車、KV-1 重戦車、「カチューシャ」ロケット砲などに苦戦。そして冬に備えた装備も不足したまま、11月には例年より早い冬将軍の到来で厳しい寒さに見舞われる。

8月9日にイギリス・アメリカは領土拡大意図を否定する大西洋憲章を締結し世界に発表した。8月25日、ソ連・イギリス連合軍は中立国のイランに南北から進撃すると直ちに占領下においた（イラン進駐）。イラン国王は中立国のアメリカに連合軍の攻撃を止めさせるよう訴えたが、ルーズベルト大統領は拒絶した。イランを占領下においたことでペルシア回廊を確保したイギリス・アメリカはソ連への大規模軍事援助を行うことに成功した。

ポーランドとフィンランドへの侵攻、バルト三国併合などの理由で、それまでソ連と距離をおいていたイギリス・アメリカは、独ソ戦開始後、ソ連をイギリス側に受け入れることを決定。武器貸与法にしたがって膨大な物資の援助が始まる。一方、ドイツは日本に対し、東から対ソ攻撃を行うよう働きかけるが、日本は独ソ戦開始前の1941年4月13日には日ソ中立条約を締結していた。また南方の資源確保を目指した日本政府は、東南アジア・太平洋方面進出を決め、対ソ参戦を断念する。ソ連はリヒャルト・ゾルゲなど日本に送り込んだスパイの情報により、この情報を察知し、極東ソ連軍の一部をヨーロッパに振り分けることができた。ドイツ軍は厳寒の中、11月半ばにはモスクワへの進攻を再開し、モスクワ近郊約23kmにまで迫ったが12月5日、ソ連軍は反撃を開始してドイツ軍を150km以上も撃退した。ドイツ軍は開戦以来、かつて無い深刻な敗北を喫した。

政権取得以後、ナチ党の一党独裁国家となったドイツ政府によってドイツ国内、また開戦後の占領地では、レジスタンス関係者の容疑をかけられた者に対する過酷な恐怖政治が行われていた。秘密国家警察ゲシュタポ、ナチス親衛隊が国民生活を監視し、ユダヤ人に対する迫害が行われた。しかしそのような条件下においても、「白いバラ」などの勢力が粘り強い抵抗運動を続けた他、ヒトラーの独裁に反対するドイツ国防軍関係者によるヒトラー暗殺計画が企てられ、ナチ党内においても覇権争いが行われているなど、その体制は決して一枚岩でなかった。

12月7日（現地時間）、日本陸軍が英領マレー半島のコタバルに上陸（マレー作戦）。その直後に日本海軍もハワイの真珠湾を攻撃（真珠湾攻撃）し、ここに太平洋戦争が勃発した。12月8日にアメリカ・オランダが日本に宣戦を布告^[21]。12月9日には日本と英米蘭の間で開戦したことを受け、これに乗じて中華民国が日本に正式に宣戦布告。日本が参戦したことで12月11日、ドイツ、イタリアがアメリカ合衆国に宣戦布告。日本が枢軸国の一員として、アメリカが連合国の一員として正式に参戦し、ここにきて名実共に世界大戦となった。

1942年[編集]

第二次世界大戦のヨーロッパ戦域の動画

1942年12月10日、レニングラード包囲戦のドイツの爆撃による破損家屋を去るレニングラードにおけるソ連の民間人

東部戦線では、モスクワ方面のソ連軍の反撃はこの年の春までには衰え、戦線は膠着状態となる。ドイツ軍は、5月から南部のハリコフ東方で攻撃を再開する。さらに夏季攻勢ブラウ作戦を企画。ドイツ軍の他、ルーマニア、ハンガリー、イタリアなどの枢軸軍は6月28日から攻撃を開始し、ドン川の湾曲部からヴォルガ川西岸のスターリングラード、コーカサス地方の油田地帯を目指す。一方ソ連軍は後退を続け、スターリングラードへ集結しつつあった。7月23日、ドイツ軍はコーカサスの入り口のロストフ・ナ・ドヌを占領。8月9日、マイコープ油田を占領した。

ドイツ海軍のカール・デーニッツ潜水艦隊司令官率いるUボートは、イギリスとアメリカを結ぶ海上輸送網の切断を狙い、北大西洋を中心にアメリカ、カナダ沿岸やカリブ海、インド洋にまで出撃し、多くの連合国の艦船を撃沈。損失が建造数を上回る大きな脅威を与えた（大西洋の戦い）。しかし、米英両海軍が航空機や艦艇による哨戒活動を強化したため、逆に多くのUボートが撃沈され、その勢いは限定されることになる。

8月23日からはスターリングラード攻防戦が開始された。まず空軍機で爆撃し、9月13日から市街地へ向けて攻撃が開始。連日壮絶な市街戦が展開された。しかし、10月頃よりドイツ軍の勢いが徐々に収まっていく。11月19日、ソ連軍は反撃を開始し、同23日には逆に枢軸国軍を包囲する。12月12日、エーリッヒ・フォン・マンシュタイン元帥は南西方向から救援作戦を開始し、同19日には約35kmまで接近するが、24日からのソ連軍の反撃で撃退され、年末には救援作戦は失敗する。

北アフリカ戦線では、エルヴィン・ロンメル将軍率いるドイツ・イタリアの枢軸国軍が、この年の1月20日から再度攻勢を開始。6月21日、前年には占領できなかったトブルクを占領。同23日にはエジプトに侵入し、30日にはアレクサンドリア西方約100kmのエル・アラメインに達した。しかし、補給の問題と燃料不足で進撃を停止する。10月23日から開始されたエル・アラメインの戦いでイギリス軍に敗北し、再び撤退を開始。11月13日、イギリス軍はトブルクを、同20日にはベンガジを奪回する。同盟国イタリア軍は終始頼りなく、事実上一国のみで戦うドイツ軍は、自らの攻勢の限界を見ることとなる。さらに西方のアルジェリア、モロッコに11月8日、トーチ作戦によりアメリカ軍が上陸し、東西から挟み撃ちに遭う形になった。さらに北アフリカのヴィシー軍を率いていたフランソワ・ダルラン大将が連合国と講和し、北アフリカのヴィシー軍は連合国側と休戦した。これに激怒したヒトラーはヴィシー政権の支配下にあった南仏を占領（アントン作戦）した。

この年の1月20日、ベルリン郊外ヴァンゼーにおいてナチス党の重要幹部が集結し「ユダヤ人問題の最終的解決」について協議したヴァンゼー会議を行われた。これ以後、ワルシャワなどゲットーのユダヤ人住民に対し、この年の7月からアウシュヴィッツ＝ビルケナウやトレブリンカ、ダッハウなどの強制収容所への集団移送が始まった。収容所に併設された軍需工場などで強制労働に従事させ、ガス室を使って大量殺戮を実行したとされる。

大量殺戮は「ホロコースト」と呼ばれ、1945年にドイツが連合国に降伏する直前まで、ドイツ国民の支持または黙認の元に継続された。最終的に、ホロコーストによるユダヤ人（他にシンティ・ロマ人や同性愛者、精神障害者、政治犯など数万人を含めた）の死者は諸説あるが、数百万人に達すると言われている。

1943年[編集]

1943年1月のカサブランカ会談にて、フランクリン・ルーズベルト米大統領及びウィンストン・チャーチル英首相

1943年2月、スターリングラード攻防戦で反撃に出る赤軍

1943年10月9日、ドイツのフォッケウルフの工場に対するアメリカ第8空軍によるB-17の爆撃

ルーマニア王国海軍駆逐艦マラシェシュティ

1月10日、スターリングラードを包囲したソ連軍は、総攻撃を開始、包囲されたドイツ第6軍は2月2日、10万近い捕虜を出し降伏。歴史的大敗を喫した。勢いに乗ったソ連軍はそのまま進撃し、2月8日クルスク、2月14日ロストフ・ナ・ドヌ、2月15日にはハリコフを奪回する。しかし、3月には、マンシュタイン元帥の作戦でソ連軍の前進を阻止し、同15日ハリコフを再度占領した。7月5日からのクルスクの戦いは、史上最大の戦車同士の戦闘となった。ドイツ軍はソ連軍の防衛線を突破できず、予備兵力の大半を使い果たし敗北。以後ドイツ軍は、東部戦線では二度と攻勢に廻ることは無く、ソ連軍は9月24日スモレンスクを占領。11月6日にはキエフを占領した。

北アフリカ戦線では、西のアルジェリアに上陸したアメリカ軍と、東のリビアから進撃するイギリス軍によって、ドイツ・イタリア両軍はチュニジアのボン岬で包囲された。5月13日、ドイツ軍約10万、イタリア軍約15万は降伏し、北アフリカの戦いは連合軍の勝利に終わる。連合国軍はさらに7月10日、イタリア本土の前哨シチリア島上陸作戦（ハスキー作戦）を開始し、シチリア島内を侵攻。8月17日にはイタリア本土に面した海峡の街メッシーナを占領した。

連戦連敗を重ね、完全に劣勢に立たされたイタリアでは講和の動きが始まっていた。7月24日に開かれたファシズム大評議会では、元駐英大使王党派のディーノ・グランディ伯爵、ムッソリーニの娘婿ガレアッツォ・チャーノ外務大臣ら多くのファシスト党幹部が、ファシスト党指導者ムッソリーニの戦争指導責任を追及、統帥権を国王に返還することを議決した。孤立無援となったムッソリーニは翌25日午後、国王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世から解任を言い渡され、同時に憲兵隊に逮捕され投獄された。

9月3日、イタリア本土上陸も開始された（イタリア戦線）。同日、ムッソリーニの後任、ピエトロ・バドリオ元帥率いるイタリア新政権は連合国に対し休戦。9月8日、連合国はイタリア降伏を発表した（イタリアの講和）。ローマは直ちにドイツ軍に占領され、国王とバドリオ首相ら新政権は、連合軍占領地域の南部ブリンディジへ脱出した。逮捕後、新政権によってアペニン山脈のグラン・サッソ山のホテルに幽閉されたムッソリーニは同月12日、ヒトラー直々の任命で、ナチス親衛隊オットー・スコルツェニー大佐率いる特殊部隊によって救出された。9月15日、ムッソリーニはイタリア北部で、ナチス・ドイツの傀儡政権「イタリア社会共和国（サロ政権）」を樹立し、同地域はドイツの支配下に入る。一方、南部のバドリオ政権は10月13日、ドイツへ宣戦布告した。

イタリア戦線と、その後のヨーロッパ戦線での戦いで、アメリカ陸軍の日系アメリカ人部隊第442連隊戦闘団は、アメリカ軍内における深刻な人種差別を跳ね除け、死傷率314%という大きな犠牲を出しながら、アメリカ陸軍部隊史上最多の勲章を受けるなど歴史に残る大きな活躍を残した他、対日戦においても暗号解読や通訳兵として貢献した。これは戦後、日系アメリカ人の地位向上に大きく貢献した。また、法的に人種差別が認められていたアメリカにおいて、過酷な人種差別を受けていたアフリカ系アメリカ人も多数が下級兵士として参加し、ヨーロッパ戦線を中心に多数の勲功を上げた。

また、フランスの降伏後、亡命政権・自由フランスを指揮していたシャルル・ド・ゴールは、ヴィシー政権側につかなかった自由フランス軍を率い、イギリス、アメリカなど連合国軍と協調しつつ、アルジェリア、チュニジアなどのフランス植民地やフランス本国で対独抗戦・レジスタンスを指導した。

さらにこの年、連合国の首脳及び閣僚は1月14日カサブランカ会談、8月14 - 24日ケベック会談、10月19 - 30日第3回モスクワ会談（英語版）、11月22 - 26日カイロ会談、11月28 - 12月1日テヘラン会談など相次いで会議を行った。今後の戦争の方針、枢軸国への無条件降伏要求、戦後の枢軸国の処理が話し合われた。しかし、連合国同士の思惑の違いも次第に表面化することになった。

1944年[編集]

1944年5月、イタリア戦線、モンテ・カッシーノの戦い時のモンテ・カッシーノ修道院跡

1944年6月6日、D-デイのノルマンディー上陸作戦でオマハ・ビーチに接近するアメリカ軍

1944年8月、ナチスの占領に対するパルチザンの暴動を鎮圧する任務を負うドイツのSS 武装擲弾兵師団

この年の1月、ソビエト軍はレニングラードの包囲網を突破し、900日間におよぶドイツ軍の包囲から解放した。4月にはクリミア半島、ウクライナ地方のドイツ軍を撃退、6月22日からはバグラチオン作戦が行われ^[22]、ソ連軍の物量作戦の前にドイツ中央軍集団は壊滅。ソ連はほぼ完全に開戦時の領土を奪回することに成功し、更にバルト三国、ポーランド、ルーマニアなどに侵攻していった。

1944年8月1日、ポーランドの首都ワルシャワでは、ソ連軍の呼びかけによりポーランド国内軍やワルシャワ市民が蜂起（ワルシャワ蜂起）するが、亡命政府系の武装蜂起であったためソ連軍はこれを救援せず、一方ヒトラーはソ連が救援しないのを見越して徹底鎮圧を命じ、その結果約20万人が死亡して10月2日、蜂起は失敗に終わった。また8月23日にはルーマニア（ルーマニア革命）、9月にはブルガリアで政変が起き、親独政権が崩壊して枢軸側から脱落した。10月にはハンガリーも連合軍に降伏しようとしたが、動きを察知したドイツ軍はパンツァーファウスト作戦によって全土を占領し、矢十字党による傀儡政権を樹立させ降伏を食い止めた。しかしルーマニアのプロイェシュティ油田の喪失はドイツの石油供給を逼迫させた。

一方、本格的な反攻のチャンスをうかがっていた連合軍は6月6日、アメリカ陸軍のドワイト・アイゼンハワー将軍指揮の元、北フランスノルマンディー地方にアメリカ軍、イギリス軍、カナダ軍、そして自由フランス軍など、約17万5000人の将兵、6,000以上の艦艇、延べ12,000機の航空機を動員した大陸反攻作戦「オーバーロード作戦」（ノルマンディー上陸作戦）を開始。多数の死傷者を出す激戦の末、上陸を成功させた。上陸時にはノルマンディーの民間人には同数の犠牲者を出し^[23]、上陸後にはノルマンディー地方の女性たちは強姦された^[23]^[24]。1940年6月のダンケルク撤退以来約4年ぶりに西部戦線が再び構築された。この上陸の2日前、6月4日にはイタリアの首都ローマは連合軍に占領された。

敗北を重ねるドイツでは、ヒトラーを暗殺し連合軍との講和を企む声が強まり1944年7月20日、国内予備軍司令部参謀伯爵クラウス・フォン・シュタウフェンベルク大佐を中心とする反ヒトラー派によりヒトラー暗殺計画が決行されるも、失敗した。疑心暗鬼に苛まれたヒトラーは、反乱グループとその関係者約7,000人を逮捕させ、約200人を処刑させた。また、北アフリカ戦線の指揮官で国民的英雄でもあるロンメル元帥の関与を疑い、自殺するか裁判を受けるか選択させた上で10月14日、ロンメルは自殺した^[25]。

ノルマンディーのドイツ軍は、必死の防戦により何とか連合軍の進出を食い止めていたが、7月25日のコブラ作戦で、ついに戦線は突破され、ファレーズ付近で包囲されたドイツ軍は壊滅的状態になった。8月には連合軍はパリ方面へ進撃を開始。また8月16日には南フランスにも連合軍が上陸している（ドラグーン作戦）。8月25日、自由フランス軍とレジスタンスによってパリは解放された。その際、ドイツ軍はパリを戦禍から守るべくほぼ無傷のまま明け渡したため、多くの歴史的な建築物や、市街地は大きな被害を受けることはなかった。6月にアルジェで成立したフランス共和国臨時政府がパリに帰還し、フランスの大部分が連合軍の支配下に落ちたことで、ヴィシー政権は崩壊した。また、ドイツ軍の占領に協力したいわゆる「対独協力者（コラボラシオン）」の多くが死刑になり、またドイツ軍と親しかった女性が丸坊主にされるなどのリンチも横行し、ココ・シャネルのように国外への亡命を余儀なくされる者もいた。

9月3日、イギリス軍はベルギーの首都ブリュッセルを解放した。次いで一撃でドイツを降伏に追い込むべくイギリス軍のモントゴメリー元帥は9月17日、オランダのナイメーヘン付近でライン川支流を越えるマーケット・ガーデン作戦を実行するが、拠点のアーネムを占領できず失敗する。また補給が追いつかず、連合軍は前進を停止。ドイツ軍は立ち直り、1944年中に戦争を終わらせることは不可能になった。

またこの頃、ドイツ軍はかねてから開発中だった、世界初の実用ジェット戦闘機メッサーシュミット Me 262やジェット爆撃機アラド Ar 234、同じく世界初の飛行爆弾 V1飛行爆弾、次いで世界初の超音速で飛行する弾道ミサイル V2ロケットなど、新兵器を実用化させ、ロンドンやイギリス本土及びヨーロッパ大陸各地の連合軍に対し実戦投入したものの、圧倒的な物量を背景にした連合軍の勢いを止めるには至らなかった。

10月9日、スターリンとチャーチルはモスクワで、バルカン半島における影響力について協議した。両者間では、ルーマニアではソ連が90%、ブルガリアではソ連が75%の影響力を行使する他、ハンガリーとユーゴスラビアは影響力は半々、ギリシャではイギリス・アメリカが90%とした^[26]。

その後、12月16日からドイツ軍はベルギー、ルクセンブルクの森林地帯アルデンヌ地方で、西部戦線における反攻（バルジの戦い）を試みる。ドイツ軍は、オットー・スコルツェニー以下のコマンド部隊をアメリカ軍に偽装させ、連合軍の支配する地域で後方撹乱を行った。冬の悪天候を突いた奇襲により、連合軍はパニック状態に陥り戦線を一時的に約130km押し戻した。しかし、ドイツ軍は連合軍の拠点バストーニュを占領できず、天候の回復とその後、態勢を立て直した連合国軍の反撃に遭い後退を余儀なくされる。

この頃ドイツ政府は、イギリス経済を疲弊させることを目的としたイギリスポンドの偽札製作作戦「ベルンハルト作戦」を実施し、一部のヨーロッパ諸国でポンドの価値が急落するなど一定の成果を出していた。

なお、この年の7月から、戦後の世界経済体制の中心となる金融機構について、アメリカ・ニューハンプシャー州のブレトン・ウッズで45か国が参加した会議が行われ、ここでイギリス側のケインズが提案した清算同盟案と、アメリカ側のホワイトが提案した通貨基金案がぶつかりあった。当時のイギリスは戦争によってたくさんの海外資産が無くなっていた上に、33億ポンドの債務を抱えていたため清算同盟案を提案したケインズの案に利益を見出していた。しかし戦後アメリカの案に基づいたブレトン・ウッズ協定が結ばれることとなる。

1945年[編集]

1945年2月、ヤルタ会談にて、ウィンストン・チャーチル、フランクリン・ルーズベルト及びヨシフ・スターリン

1945年6月3日、連合国による占拠後のドイツの国会議事堂

1月12日、ソ連軍はバルト海からカルパティア山脈にかけての線で攻勢を開始。1月17日ポーランドの首都ワルシャワ、1月19日クラクフを占領し、1月27日にはアウシュヴィッツ強制収容所を解放した。その後、2月3日までにソ連軍はオーデル川流域、ドイツの首都ベルリンまで約65kmのキュストリン付近に進出した。ポーランドは、1939年9月以降独ソ両国の支配下に置かれていたが、今度はその全域がソ連の支配下に入った。2月4日から11日まで、クリミア半島のヤルタで米英ソ3カ国首脳によるヤルタ会談が行われた。そこでドイツの終戦処理、ポーランドをはじめ東ヨーロッパの再建、ソ連の対日参戦及び南樺太や千島列島・北方領土の帰属問題が討議された。

西部戦線のドイツ軍は1月16日、アルデンヌ反撃の開始地点まで押し返された。その後、連合軍は3月22日から24日にかけて相次いでライン川を渡河し、イギリス軍はドイツ北部へ、アメリカ軍はドイツ中部から南部へ進撃する。4月11日にはエルベ川に達し、4月25日にはベルリン南方約100km、エルベ川のトルガウで、米ソ両軍は握手する（エルベの誓い）。南部では4月20日ニュルンベルク、30日にはミュンヘン、5月3日にはオーストリアのザルツブルクを占領した。

ドイツ軍は3月15日から、ハンガリーの首都ブダペスト奪還と、油田確保のため春の目覚め作戦を行うが失敗する。この作戦で組織的兵力となりうる軍部隊をほぼ失ったヒトラーは、「ドイツは世界の支配者たりえなかった。ドイツ民族は栄光に値しない以上、滅び去るほかない」と述べ、ドイツ国内の生産施設を全て破壊するよう「焦土命令」（または「ネロ指令」）と呼ばれる命令を発する。しかし、軍需相アルベルト・シュペーアはこれを聞き入れず破壊は回避された。これ以降ヒトラーは体調を崩し、定期的に行っていたラジオ放送の演説も止め、ベルリンの総統地下壕に篭もり、国民の前から姿を消す。ソ連軍はハンガリーからオーストリアへ進撃し4月13日、首都ウィーンを占領した。

4月16日、ベルリン正面のソ連軍の総攻撃が開始され、ベルリン東方ゼーロウ高地以外の南北の防衛線を突破される。4月20日、ヒトラーは最後の誕生日を迎え、ヘルマン・ゲーリング、ハインリヒ・ヒムラー、カール・デーニッツらの政府や軍の要人はそれを祝った。その夜、彼らはヒトラーからの許可によりベルリンから退去し始めたが、ヒトラー自身はベルリンから動こうとしなかった。4月25日、ソ連軍はベルリンを完全に包囲（詳細はベルリンの戦いを参照）した。このような絶望的状況の中、ドイツ軍はヒトラーユーゲントなどの少年兵やまともな武器も持たない兵役年齢を超えた志願兵を中心にした国民突撃隊まで動員し最後の抵抗を試みた。

詳細は「欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦)」を参照

ベルリンを脱出したゲーリングは4月23日、連合軍と交渉すべく、ヒトラーに対し国家の指導権を要求する。マルティン・ボルマンにそそのかされたヒトラーは激怒し、ゲーリング逮捕を命令するが果たされなかった。4月28日にはヒムラーが中立国スウェーデンのベルナドッテ伯爵を通じ、連合軍と休戦交渉を試みていることが公表され、ヒトラーはヒムラーを解任、逮捕命令を出した。

一方、イタリア北部では連合軍の進撃とパルチザンの蜂起により、4月25日にイタリア社会共和国は名実ともに崩壊した。ムッソリーニは逃亡中、スイス国境のコモ湖付近の村でパルチザンに捕えられた。4月28日、愛人のクラーラ・ペタッチと共に射殺され、その死体はミラノ中心部の広場で逆さ吊りで晒された。イタリア駐在のドイツ軍C方面軍も5月4日に降伏している。

4月30日15時30分頃、ヒトラーは前日結婚したエヴァ・ブラウンと共に自殺した。死体は遺言に沿って焼却された。ヒトラーは遺言で大統領兼国防軍総司令官にデーニッツ海軍元帥を、首相にヨーゼフ・ゲッベルス宣伝相を、ナチ党担当相および遺言執行人にマルティン・ボルマン党官房長を指定していたが、ゲッベルスもヒトラーの後を追い5月1日、妻と6人の子供を道連れに自殺した。

連合軍がドイツ国内、オーストリアへ進撃するにつれ、ダッハウ、ザクセンハウゼン、ブーフェンヴァルト、ベルゲンベルゼン、フロッセンビュルク、マウトハウゼンなど、各地の強制収容所が次々に解放され、収容者とおびただしい数の死体が発見されたことにより、ユダヤ人絶滅計画（ホロコースト）をはじめとする、ナチスの犯罪が明るみに出された。一方、ドイツ軍を駆逐したソ連は、新たにソ連領としたポーランド東部からポーランド人とユダヤ人を追放したため、送還先のポーランドではポーランド人によるユダヤ人虐殺事件も起きた（ソビエト占領下のポーランドにおける反ユダヤ運動）。

5月2日、首都ベルリン市はソ連軍に占領された。その際、ベルリン市民の女性の多くがソ連兵に強姦されたと言われている。ある医師の推定では、ベルリンでレイプされた10万の女性のうち、その後死亡した人が1万前後でその大半が自殺だった^[27]。また東プロイセン、ポンメルン、シュレージエンでの被害者140万人の死亡率は、さらに高かったと推定される。全体で少なくとも200万のドイツ人女性がレイプされ、繰り返し被害を受けた人もかなりの数に上ると推定される（同上より）。ドイツ以外でも、ソ連軍は侵攻したポーランド、オーストリア、ハンガリーでも大規模な暴虐・略奪行為を行い、スイス公使館の報告によると、ハンガリー女性の半数以上が強姦されたという。

ヒトラーの遺言に基づき、彼の跡を継いで指導者となったデーニッツ海軍元帥は仮政府を樹立し（フレンスブルク政府）、連合国との降伏交渉を開始した。5月7日、フレンスブルク政府の命によってドイツ国防軍は連合国に無条件降伏し、アルフレート・ヨードル上級大将がアイゼンハワーの司令部に赴き、国防軍代表として降伏文書に署名し、停戦が5月8日午後11時1分に発効すると定められた（ドイツの降伏文書 (en)）。翌5月8日午後11時にはベルリン市内のカールスホルスト（Karlshorst）の工兵学校で、降伏文書の批准式が行われ、国防軍代表ヴィルヘルム・カイテル元帥と連合軍代表ゲオルギー・ジューコフ元帥、アーサー・テッダー元帥が降伏文書の批准措置を行った。午後11時1分に停戦が発効し、各地の枢軸軍は順次降伏していったが、ヨーロッパ戦線での連合軍とドイツ軍の戦闘はプラハの戦いが終結する5月11日まで続いた。なおこの前後に、多数のナチス親衛隊員がバチカンやスペイン、ノルウェーなどを経由して、アルゼンチンやブラジル、チリなどの南アメリカ諸国に逃亡した。

その後7月17日から、ベルリン南西ポツダムにて、ヨーロッパの戦後問題を討議するポツダム会談が行われた。イギリスのウィンストン・チャーチル首相^[28]、4月12日のルーズベルト大統領の急死に伴い、副大統領から昇格・就任したアメリカのハリー・S・トルーマン大統領、ソビエト連邦のヨシフ・スターリン首相が出席した。この会議によって、ドイツの戦後分割統治などが取り決められたポツダム協定の締結が行われた。一方で、この会談のさなかには日本に対し降伏を勧告するポツダム宣言の発表も行われている。

ソ連軍に降伏した枢軸国の将兵はシベリアなどで強制労働させられた。さらに終戦直前から戦後にかけて、ソ連を含む中欧・南欧・東欧からは1200万人を超えるドイツ人が追放され、200万人以上がドイツに到着できず命を落とした^[4]^[29]。

経過（アジア・太平洋）[編集]

詳細は「太平洋戦争」を参照

アジアでは、1937年 7月7日の蘆溝橋事件以降、日中間の戦争状態が続いていた。日本は阿部信行内閣当時、ヨーロッパの戦争への不介入方針を掲げたが、同内閣総辞職後、松岡洋右ら親独派を中心に1940年9月、日独伊三国同盟を締結し、枢軸側に接近した。さらに日本軍は同月に本国がドイツの支配下に入ったフランス領インドシナ（仏印）北部への進駐を行った（仏印進駐）。1941年4月からは日米交渉が本格化したが、三国同盟の空文化・仏印や中国戦線からの撤退を求めるアメリカと、南進論が台頭する日本の溝は埋まらなかった。7月にアメリカは両洋艦隊法を成立させ大軍拡に着手するとともに在米日本資産の凍結を行い、日本は南部仏印への進駐を行った。

1941年12月8日（JST）に、日本陸軍がイギリス領マレーを攻撃し、その数時間後には日本海軍機がハワイの真珠湾を攻撃したことで日本とアメリカ合衆国との間で開戦し、太平洋戦争（大東亜戦争）が始まる。12月11日にはドイツとイタリアがアメリカに宣戦布告し、戦争は世界的規模で戦われるようになった。

日本軍は東南アジアのイギリスやアメリカ、オランダの植民地から中部太平洋の島々を広範囲に占領し、日本海軍機動部隊はインド洋でイギリス海軍を放逐したほか、アフリカ南部のマダガスカルまでその攻撃範囲を広げた。1942年中盤にミッドウェー海戦でアメリカ軍に大敗北したものの、日本軍による攻撃によりアメリカ海軍は稼働空母が無くなるなどの打撃を受け、さらに日本軍はアメリカ本土空襲をはじめとするアメリカ本土への攻撃やオーストラリア本土への空襲を行った。またソロモン諸島の戦いでアメリカ軍と対峙を続けたほか、ビルマ戦線でも攻勢を継続した。さらにオーストラリア本土への空襲を継続するなど1943年後半まで一進一退の戦況となった。

しかし、当初の予想を超えて広がり過ぎた占領区域の維持が困難になり、同年後半より各方面で連合国軍の攻勢が増す。1944年6月にはインパール作戦で敗北、7月にはサイパンの戦いでマリアナ諸島のサイパン島を失陥。日本本土の大半はアメリカ軍の新型戦略爆撃機ボーイング B-29の行動範囲内に入る。戦略ミスを続けた日本海軍は、連合艦隊が壊滅状態に陥ったために本土への補給路における制海権を喪失し、商船隊も壊滅状態になり生産力が激減、神風特攻隊による攻撃が始まる。

1945年になると、仏領インドシナのフランス植民地政府を放逐し、インドシナ半島を勢力下に置くものの（明号作戦）、本土における制空権を喪失したことでB-29の本土空襲が激化し、軍需産業と国民の戦意に打撃を与えた。さらに硫黄島、沖縄が陥落。広島・長崎への原子爆弾投下、ソ連参戦を受け、天皇の意思により日本はポツダム宣言を受諾。8月15日終戦となったが、ソ連軍の攻撃は終戦後も続き、日本は北方領土を占領された。満州にもソ連の大軍が侵攻、満州にいた関東軍が必死に防戦して大量の民間人を日本へ脱出させたが、逃げ遅れた民間人や関東軍兵はシベリアへ抑留された。9月2日、米戦艦ミズーリ艦上で降伏文書に調印し、日本は正式に降伏した。

日本の参戦[編集]

日本による占領地域の拡大（1937年から1942年）

詳細は「日米交渉」を参照

1939年8月の独ソ不可侵条約締結は日本に衝撃を与え、当時の平沼騏一郎内閣は総辞職し、対独同盟派の勢いは停滞した。しかし1940年1月に日米通商航海条約が失効して以降、日米関係は開国以来の無条約時代に突入しており、情勢の打開が求められた。同年6月にフランス降伏、枢軸国の勢力が拡大するに及び、近衛文麿内閣の松岡洋右外相ら枢軸国との提携を主張する声が高まった。7月22日には「世界情勢推移ニ伴フ時局処理要綱」が策定され、基本国策要綱が閣議決定された。ヴィシー政権成立後の9月22日には、フランス領インドシナ総督政府と西原・マルタン協定を締結し、日本軍は北部仏印に進駐した（仏印進駐）。9月27日には日独伊三国同盟が締結された。ルーズベルト大統領は「脅迫や威嚇には屈しない」や「民主主義の兵器廠」などの演説を行い、三国同盟側に対する警戒を国民に呼びかけており、10月16日には日本に対する屑鉄輸出を禁止した。一方、水面下ではアメリカ側から密使が送られ「日米諒解案」の策定が行われるなど日米諒解に向けての動きも存在した。11月23日にはタイとフランス領インドシナ政府との間でタイ・フランス領インドシナ紛争が勃発し、日本の仲介による1941年5月8日の東京条約締結まで続いた。また他方でオランダ領東インド（インドネシア）政府との石油等物品の買い付け交渉が行われていたが、6月17日に交渉は打ち切られた。

1941年4月からは日米交渉が本格化され、一時は「日米諒解案」に沿った合意が形成されつつあったが松岡外相の反対で白紙に戻った。松岡は三国同盟にソ連を加えたユーラシア四ヶ国同盟締結を構想していたが、6月22日の独ソ戦開始はその望みを打ち砕いた。松岡は即時対ソ宣戦を主張したが、ノモンハン事件において大きな被害を受けたことにより「熟柿論」が台頭する陸軍も反対し、松岡は事実上更迭された。6月25日の大本営政府連絡懇談会で「南方施策促進に関する件」が策定され、南部仏印への進駐が決まった（南進論）。一方、7月には対ソ連の戦争（北進論）準備行動として関東軍特種演習を発動した。

7月25日にアメリカは在米日本資産を凍結し、同日日本は南部仏印進駐をアメリカに通告した。アメリカは石油禁輸をほのめかしたが、7月28日に予定通り南部仏印進駐が行われた。8月1日、アメリカは日本を含む「全侵略国」に対する石油禁輸に踏み切った。対日制裁にはイギリスやオランダ領東インド政府も追随し、日本ではアメリカ・イギリス・中華民国・オランダによる経済包囲が行われるとして「ABCD包囲網」と呼ぶ動きが広まった。9月3日には御前会議で「対米（英蘭）戦争を辞せざる決意」を含む「帝国国策遂行要領」が決定され、10月末を目処とした開戦準備が決定された^[30]。アメリカは8月に大西洋憲章を締結したイギリス首相チャーチルから参戦要請を受けており、日本もドイツから日米交渉の打ち切りを勧告されていた。

10月12日に近衛首相は五相会議を開いたが、日米交渉妥結の可能性があるとする豊田貞次郎外相と、「妥結ノ見込ナシト思フ」とする東條英機陸相の間で対立が見られた^[31]。10月16日に近衛は突然辞職し、重臣会議で東條内閣成立が決まった。この推薦には東條しか軍部を押さえられないという木戸幸一内大臣の強い主張があった。10月23日からは「帝国国策遂行要領」の再検討が行われたが、結局再確認に留まり、日米交渉の期限は12月1日とすることが決まった^[32]。

10月14日に日本は最終案として「甲案」と「乙案」による交渉を開始した。11月6日には帝国国策遂行要領に基いて、南方軍にイギリス領マラヤなどの攻略を目的とする南方作戦準備が指令され^[33]、11月15日には発動時期を保留しながらも作戦開始が指令された^[34]。11月26日早朝に日本海軍機動部隊は南千島の択捉島単冠湾（ヒトカップ湾）からハワイに向け出港した。11月27日（アメリカ時間11月26日）アメリカのコーデル・ハル国務長官から来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎駐米大使に通称「ハル・ノート」が手渡された。中国大陸（原文「China」）から全面撤退すべし、日本政府はこれを全中国大陸からの撤退要求と解釈し、事実上の最後通牒と認識した。一方でこの文書には「厳秘、一時的にして拘束力なし」と書かれており^[35]、この文書が最後通牒であったかについては論争がある。

12月1日の御前会議で日本政府は対英米蘭開戦を決定。こうして日本は第二次世界大戦へ参戦することとなった。