日経アーキテクチュア

新着記事一覧

ニュース

不動産活用をBIMで支援、既存ビルのコストも丸裸に

建設・不動産仲介・管理事業を中心に、金融、出版、ホテル、高齢者支援事業などのビジネスを展開するスターツグループが、BIMを活用したコンサルティングビジネスを始める。スターツコーポレーションの関戸博高副会長が明らかにした。

記者の目

日本初の木造5階建てに大規模木造の期待膨らむ

木構造の建設・部材製造を手掛けるシェルターは2016年12月、同社が開発した2時間耐火部材を1階の外壁と間仕切り壁に使用した5階建て木造マンションが、新潟市内に着工したと発表した。1階を含む全階を木造とした5階建てビルは、日本で初めてだ。

製品ガイド（建築・住宅）

求める性能に応じてガラスが選べる内窓

旭硝子は、既存窓にプラスすることで防音性能や断熱性能が大幅に向上する内窓「まどまどplus（プラス）」の販売を2016年11月25日から開始した。

ニュース

施設の道案内はスマホに聞け

清水建設と日本IBM、三井不動産は共同で、スマートフォンを使って、施設の来訪者に音声で施設内を道案内するシステムの実証実験を、2月8日から3週間にわたって公開で実施する。日本橋室町地区のコレド室町1～3など計2万1000m2ほどのエリアが対象だ。

プレイバック「日経アーキ」

【2004年】プロの慣行が通用しなくなる“分断”の時代

昨年11月1日に公開した記事「ズシリと重たい最高裁“不法行為”判決の影響」では、欠陥建築紛争で不法行為責任が追及される範囲を明確化した2007年7月6日と11年7月21日の最高裁判決を取り上げました。今回は、それ以外にもある“ズシリと重たい”最高裁の3つの重要判決を紹介した04年5月3日号の特集「裁かれた“建築界の慣行”」を取り上げ、その一部を公開します。

木材活用最前線

日本らしい線材で見せる新国立競技場の木質トラス

2016年11月に東京と大阪で開催されたCLT建築フォーラム「広がる都市木造の可能性」（主催：CLT建築推進協議会）では、パネルディスカッションのパネラーとして大成建設エグゼクティブ・フェロー設計本部副本部長の細澤治氏が、新国立競技場における木材活用の取り組みやCLT（直交集成板）を利用した新しい構造架構について話題提供した。

木材活用最前線

海外ではプレハブCLTも登場、国内でも告示施行を弾みに

2016年11月に東京と大阪で開催されたCLT建築フォーラム「広がる都市木造の可能性」（主催：CLT建築推進協議会）では、パネルディスカッションのパネラーとして日本CLT協会事業部長の中島洋氏が「国内外のCLT建築の先行事例」について話題提供した。

木材活用最前線

もう夢ではない“木造ビル”

2016年11月に東京と大阪で開催されたCLT建築フォーラム「広がる都市木造の可能性」（主催：CLT建築推進協議会）では、東京大学生産技術研究所教授の腰原幹雄氏がこれからの都市木造の可能性などについて講演した。

木材活用最前線

都市木造の魅力とデザインの可能性

2016年11月に東京と大阪で開催されたCLT建築フォーラム「広がる都市木造の可能性」（主催：CLT建築推進協議会）では、シーラカンスK&H;代表で東洋大学教授の工藤和美氏が「都市木造の魅力とデザインの可能性」について講演した。

木材活用最前線

広がった木材利用への期待と課題

2016年11月に開催されたCLT建築フォーラム「広がる都市木造の可能性」（主催：CLT建築推進協議会）では大阪会場において、CLT建築推進協議会の顧問で東京大学名誉教授の有馬孝禮氏が「広がった木材利用への期待と課題」について講演した。

木材活用最前線

「建てたい」と思わせる魅力ある都市木造の提案を

2016年11月に東京と大阪で開催されたCLT建築フォーラム「広がる都市木造の可能性」（主催：CLT建築推進協議会）では、都市木造をけん引する方々の参加を得てパネルディスカッション「都市木造の時代がやってくる！」を実施。CLT（直交集成板）の登場で都市木造の可能性が広がるなか、その発展のカギを探った。

福島第一原発・工事秘録

原発カバーは組めるか、実物で確かめた

世界が注目する建屋カバーの工事。失敗が許されない現場を乗り切るために、緻密な施工計画が立てられた。福島第一原発から60kmほど南に位置する小名浜港で異例の「予行演習」が始まる。

製品ガイド（建築・住宅）

下地調整からタイル張りまで1種類の弾性接着剤で

アイカ工業は、下地調整からタイル張りまでを1種類の弾性接着剤で行う「ストロンガードタイル工法」を開発。使用する専用接着剤「アイカエコエコボンドSE-35H」の販売を2016年10月から開始した。

i-Con推進で産学官の一大コンソーシアムが始動

国土交通省は1月30日に都内で、産学官から広く会員を募って組織した「i-Construction推進コンソーシアム」の設立総会を開いた。コンソーシアムを介した官民による活動を通じて、ICT（情報通信技術）やIoT（Internet of Things、モノのインターネット）、人工知能（AI）といった革新的技術の建設現場への導入や、三次元データの活用などをさらに促進することが設立の狙いだ。